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BTC（ビットコイン）とは

bitbank plus編集部

【初心者向け】ビットコイン（BTC）とは？仕組みや投資方法を解説

ビットコイン（BTC）とは、2008年に誕生した世界初の仮想通貨です。

今では世界中で知られる仮想通貨であるため、ビットコインに関するニュースを目にする機会は多く、それを見て投資に興味をもつ方は多いでしょう。

しかし、投資を始める前にビットコインの特徴や投資手法などを理解しておかないと、思わぬ損失を被ってしまう可能性があります。

本記事では、投資前に知っておきたいビットコインに関する以下の項目を解説しています。

【この記事を読むとわかること】

ビットコインとは何か？
仕組みや使い道
メリット・デメリット
将来性の有無
購入方法

ビットコインについて詳しく知り、投資を始めてみたい方はぜひ参考にしてください。

500円からビットコインを始められる

ビットコイン（BTC）は世界初の仮想通貨【誰が作った？】

ビットコイン（BTC）は世界初の仮想通貨で、2008年に突如ネットフォーラムに現れた謎の研究者、「サトシ・ナカモト」の論文によって誕生しました。

発表者のサトシ・ナカモトが誰なのかは、現在でも判明していません。

デジタル資産の一種であるビットコインをふくむ仮想通貨とは、インターネット上で取引できる「資産的価値のあるデジタル資産」です。通貨本来の機能である決済・送金性能に優れるだけでなく、金融商品としても取引されています。

日本円やアメリカドルと異なり、実物ではなく「仮想」の通貨であるのも特徴です。

ビットコインは、そのような仮想通貨のなかでも認知度、歴史、資産価値があるデジタル通貨なのです。

仮想通貨の詳しい内容につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/kyokasho-useful

ビットコイン（BTC）1枚は日本円でいくら？

2024年7月現在、ビットコイン（BTC）1枚あたりの価格は、約980万円付近を推移しています。

1ビットコインの価格は高額であるため、高所得者が購入するものと思われがちです。

取引所の最小購入金額は0.0001 BTC（約1,000円）から購入できるため、投資経験がなくても始めやすい価格水準です。

また、ビットコインに初めて価格がついたのは、2009年であり、当時は1BTC＝0.07円で取引されました。

ビットコインは初めて価格がついたときから、1,000万倍以上上昇しており、現在は投資対象としても注目されています。

ビットコイン（BTC）と他の通貨との違い

ビットコインが他の通貨と比較して何が違うのか、把握したうえで投資を行いましょう。

ここでは、ビットコインと他の通貨との違いについて以下2つを解説します。

電子マネーや法定通貨との違い
他の仮想通貨との違い

電子マネーや法定通貨との違い

仮想通貨と電子マネー・法定通貨の違いは、中央銀行や国が管理しているお金かどうかです。

各通貨の特徴を下表で確認しましょう。

項目	特徴	具体例
仮想通貨	政府や国が管理していないインターネット上での取引に特化している	ビットコインイーサリアム
法定通貨	中央銀行が管理している日常生活で利用される	日本円アメリカドル
電子マネー	法定通貨（現金）を決済アプリやサービスにチャージして利用する	PayPay Suica

仮想通貨は、政府や国が管理していないインターネット上の通貨で、世界中の誰もが平等に利用できます。

一方で電子マネーは、法定通貨を決済アプリにチャージしてデジタル化を行い、現金より使いやすくしているサービスです。

仮想通貨と電子マネーや法定通貨の違いは、国が管理している通貨なのか否かで判断しましょう。

他の仮想通貨との違い

基本的に仮想通貨には、ビットコインとアルトコイン（ビットコイン以外の通貨）の2種類しかなく、それぞれ特徴や用途が異なります。

たとえば、世間からの認知度が高いコインの特徴や用途は以下のとおりです。

項目	ビットコイン（BTC）	イーサリアム（ETH）	リップル（XRP）
誕生年	2009年	2015年	2012年
主な目的	価値の保存と送金	スマートコントラクトプラットフォーム	国際送金の効率化
特徴	最初の仮想通貨高い安全性分散型	スマートコントラクト機能※1 DApps開発可能※2 高い拡張性	高速取引低手数料銀行との提携
主な用途	資産運用送金決済	DApps運用 DeFi NFT	国際送金銀行間取引

※1：自動契約システム

※2：ブロックチェーンを活用したアプリ開発機能

ビットコインと他の仮想通貨は、それぞれ目的や用途が異なるため、特徴を理解したうえで投資することが重要です。

ビットコインとイーサリアムの違いにつきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-btc-eth-difference

ビットコイン（BTC）の仕組み

ビットコイン（BTC）の仕組みを理解すると、投資すべきかどうかの判断材料にできます。

ここでは、ビットコインの仕組みを以下5つの項目に分けて紹介します。

ブロックチェーン技術が使われている
マイニングで報酬を受け取れる
中央管理人がいない
世界中の人が送金・決済に使用できる
発行枚数が2,100万枚と限られている

ブロックチェーン技術が使われている

ビットコインは、ブロックチェーンと呼ばれる技術が使用されており、銀行のような中央集権的な管理者を不要としています。

ブロックチェーン技術とは、ネット上に公開されている取引台帳であり、誰でも取引履歴を見られるため、改ざんや不正をしにくい点が特徴です。

取引情報が集まって1つのブロックが形成され、チェーンのようにつながるため「ブロックチェーン」と呼ばれます。

ブロックチェーンの形成は、特定の人物や機関が行うのではなく、ネット上で取引台帳を確認できる全員で行うため、取引の透明性が高いです。加えて、複数のコンピューターで管理しているため、一部のコンピューターに異常が発生した場合も、システム全体のデータは安全に保たれます。

ビットコインは、ブロックチェーン技術が使われているため、取引の透明性と安全性を確保できるのが特徴です。

ビットコインのブロックチェーンに使われている「PoW」につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-pow

マイニングで報酬を受け取れる

ブロックチェーン上に取引記録を残す作業は、マイニングと呼ばれ、一番初めにマイニングを完了させたマイナー（マイニングを行う人）は報酬を受け取れます。

たとえば、2024年7月現在、1ブロックの生成に成功したマイナーには約3.125BTCの報酬が与えられます。報酬は約4年ごとに半減する設計で、これを「半減期」と呼びます。

ビットコインのマイニング作業は、報酬を受け取れるだけでなく、取引記録を残すための重要な役割です。加えて半減期は、新規発行されるビットコインが減少するため、需要が上回り価格に影響があるため覚えておきましょう。　

マイニングの詳しい内容につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/kyokasho-mining

中央管理人がいない

ビットコインは「分散型台帳」の技術を使用しているため、中央銀行や国などの中央管理人が存在しません。

分散型台帳とは、資産取引の記録を複数のユーザーや端末で分散して保存・管理する仕組みであり、ブロックチェーンは代表的な技術の1つです。　

たとえば、ビットコインの取引履歴は、世界中のコンピューター（ノード）がネットワークに参加して情報を共有し、データベースを構築しています。そのため、誰か1人の意思だけではコントロールできない仕組みです。　

一方で、法定通貨は中央銀行や政府など、中央管理者が存在しているため、市場への流通を調整できるのが特徴です。

ビットコインは従来の金融システムと異なり、中央管理人がおらず、ネットワーク参加者全員で管理する分散型台帳技術を採用しているため、安全で信頼性のある取引ができます。

世界中の人が送金・決済に使用できる

ビットコインは、中央管理者不在の国境を超えたピアツーピアネットワーク（P2P）※で運営されており、世界中の人々が金融機関を介さずに直接的な送金・決済を行えます。

※中央サーバーを介さずに、ネットワーク上の参加者（ピア）が直接互いに通信し、リソースを共有するシステム

たとえば、日本人がアメリカに旅行した場合を考えてみましょう。一般的に現地では日本円の利用が困難なため、アメリカドルに両替して決済しますが、ビットコインは世界共通であるため両替を必要としません。

送金をしたいときでも、仮想通貨の保管アドレスを用意しておくと、世界中どこへでも送金ができます。

ビットコインの送金や決済の仕組みは、既存のシステムとは違い誰でも世界中で使えるのが魅力です。

発行枚数上限が2,100万枚と限られている

ビットコインは、発行枚数上限が2,100万枚と決められています。

発行枚数とは、これまでに生成されたビットコインの総数であり、発行上限があると、供給量よりも需要が上回りやすくなるため価格の上昇を期待できるのが特徴です。

具体的には、2024年現在、ビットコインの発行枚数は1,960万枚まで発行されています。2033年頃には99％が発行される予定であるため、今後も価格上昇が期待できます。

参考：statista「2009年10月～2024年6月2日ビットコインの発行枚数（単位：100万個）」

一方で日本円やアメリカドルなど法定通貨の場合、価格を安定させるために発行枚数は設定されておらず、中央銀行が市場への供給量を調整しています。

ビットコインの発行枚数に上限がある点も、法定通貨にはない独自の仕組みです。

ビットコイン（BTC）の価格推移

ビットコインを長期的に投資対象にする際は、過去の価格推移とイベントを見ておきましょう。

ここでは、ビットコインの価格推移について以下4つの期間を解説します。

2008年～2012年
2013年～2014年
2017年～2018年
2020年～2021年

仮想通貨長期保有につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-longterm-investment

2008年～2012年

2008年〜2012年のビットコインは、誕生から注目され始めた時期です。

2008年誕生当初は、ビットコインの価格はついていませんでした。価格がついたのは、2009年の1BTC =約0.07円で、New Liberty Standardで評価されたのが最初です。

その後は、マウントゴックスでビットコインの取引が進むなど認知が進み、価格が少しずつ上昇していきました。

2008年から2012年の価格推移と、発生したイベントは以下のとおりです。

年月	イベント	1BTCの価格
2008年10月	サトシ・ナカモトによるBTCについての論文が公表される	なし
2009年1月	最初のブロックである「Genesis Block」が生成される	なし
2009年10月	New Liberty Standardで初めてBTCの価格が提示される	約0.07円
2010年5月	フロリダでピザ2枚が1万BTCで購入される	約0.2円
2010年7月	マウントゴックスのサービス開始する	約7円
2011年3月	マウントゴックスがTibanne社に買収される	約70円
2011年4月	TIME誌でBTCの特集が組まれる	約80円
2011年5月〜6月	BTC初となるバブル期が到来する	約1,500円
2011年6月19日	マウントゴックスがハッキング被害を受ける	約1,400円
2012年11月15日	WordPressがBTC決済を採用する	約900円
2012年11月28日	マイニング報酬の初となる半減期に突入する	約1,000円

2013年～2014年

2012年に初の半減期に突入したビットコインは、2013年バブル相場を迎えます。

2013年3月には、約4,500円だった価格は、2013年12月に約12万円に到達し、NHKで特集を組まれて注目を集めました。「億り人」と呼ばれるフレーズが定着したのも2013年です。

2013年〜2014年のイベントと価格推移は以下のとおりです。

年月	出来事	1BTCの価格
2013年3月	キプロス危機が起こる	約4,500円
2013年10月	百度（バイドゥ）がBTC決済を採用する	約1万5,000円
2013年12月	NHKでBTC特集が組まれる	約12万円
2013年12月	中国政府がBTC取引の禁止を発表する	約7万5,000円
2014年2月	マウントゴックスが閉鎖する	約1万8,000円
2014年7月	DellがBTC決済を採用する	約6万5,000円
2014年12月	マイクロソフトがBTC決済を採用する	約4万円

2017年～2018年

2016年に2回目の半減期到来時に約7万円だったビットコインは、2017年に約200万円の高値をつけます。

その後ユーザー保護の観点から、国内では改正資金決済法等が施行されました。また、海外ではFacebookやGoogle、Twitter（現X）などのSNSで仮想通貨に関する広告掲載が禁止されました。　

2016年から2018年の期間は、半減期の時期にビットコイン価格は200万円まで上昇しましたが、国内外問わず仮想通貨に関する規制が広まった時期でもあります。

年月	イベント	1BTCの価格
2016年7月	2回目の半減期に突入する	約7万円
2017年4月	「改正資金決済法等」施行される	約12万円
2017年8月	ビットコインキャッシュ（BCH）が誕生する	約45万円
2017年12月	CMEがBTC先物を開始する	約200万円
2018年1月	Facebookが仮想通貨の広告掲載の禁止を発表される	約110万円
2018年3月	Googleが仮想通貨の広告掲載の禁止を発表される	約95万円
2018年3月	Twitterが仮想通貨の広告掲載の禁止を発表される	約90万円

2020年～2021年

2020年3月に新型コロナウイルスの影響を受けて、約52万円まで価格が下落したビットコインは、2020年に3回目の半減期が到来して約100万円まで価格を戻します。

また、米国のテスラ社やMeta社（旧Facebook社）など大手企業が、仮想通貨関連事業に参入し始めました。

さらにNFTの流行や、中米エルサルバドルがビットコインを法定通貨に定めるなど、世界的に認知度や実用性も高まってきたのも、2020年から2021年にかけてです。

半減期が過ぎ、世間の認知度も高まったタイミングで2021年にビットコインは、最高値である約776万円を記録しています。

ビットコインは、これまで半減期が来た約12ヶ月後に史上最高値をつける傾向にあるため、今後の価格も周期が意識されるのは間違いありません。

年月	イベント	1BTCの価格
2020年3月	WHOによる新型コロナウイルスについての発表がされる	約52万円
2020年5月	3回目となる半減期に突入する	約100万円
2021年2月	米テスラ社が15億ドル分のビットコインを購入する	約490万円
2021年3月11日	ビープルのNFTアートが歴史的な高値である約75億円で落札される	約600万円
2021年4月14日	米コインベースがナスダックに上場する	約690万円
2021年9月7日	中米エルサルバドルがビットコインを法定通貨に定める	約500万円
2021年10月19日	アメリカで初めてビットコイン先物ETFが上場する	約730万円
2021年10月28日	Facebook社が社名を「Meta」に改名し、メタバースに注力する姿勢を発表する	約670万円
2021年11月8日	ビットコイン価格が過去最高値を記録する	約776万円

ビットコイン（BTC）の使い道

株式など他の金融商品よりも価格変動の大きいビットコインは、実際にどのような場面で使われているのでしょうか。

ここでは、ビットコインの使い方について以下3つを解説します。

送金・決済
投資目的
法定通貨

送金・決済

ビットコインは、店舗やサービスがシステムに対応している場合、送金・決済に利用できます。

たとえば、日本では以下のような店舗やサービスで決済可能です。

ビックカメラ（全店対応）
コジマやソフマップ（一部の店舗）
DMM.com

ビックカメラやコジマなどの家電量販店や、ネット通販でもビットコイン決済に対応しています。

また、送金にも利用されており、とくに国際送金に強いのが特徴です。

ビットコインが使えるお店の詳しい内容につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-btc-payment

投資目的

ビットコインは、通貨としてだけでなく投資目的として利用できます。

価格の変動幅が激しくハイリスクではあるものの、同時にハイリターンの可能性を1,000円程度の少額で追えるからです。

たとえば、ビットコインを投資対象にする場合、以下のような投資手法があります。

毎月積み立てて長期間保有する
中期的に売買を行う
レバレッジをかけて短期トレードする

短期から長期までさまざまな投資手法で資産を増やす可能性があるのも、ビットコインが投資目的として注目を集める理由です。

法定通貨

一部の国では、自国通貨の価値が不安定な場合、ビットコインを法定通貨の1つとして採用しています。

たとえば、ビットコインは以下のような国で法定通貨として採用されました。

国	具体例
エルサルバドル	2021年にビットコインを法定通貨として採用
中央アフリカ共和国	2022年にビットコインを法定通貨として採用

上記の国は、内戦や経済力の弱さなどにより自国通貨の運用がうまくいかず、ビットコインを法定通貨として採用しています。

もちろんビットコインは、比較的新しいデジタル通貨であるため、価格変動や決済システムの導入など法定通貨に採用するには問題点もあります。しかし、国際的な注目を集め、投資や経済協力の機会を増やす可能性があるのはメリットです。

ビットコイン（BTC）に投資するメリット4選

ビットコインに投資する前に、メリットを理解しておきましょう。

ここでは、ビットコインに投資するメリットについて以下4つを解説します。

個人間で送金ができる
世界中どこにでも送金・決済できる
手数料が安い
大きく値上がりする可能性がある

1.個人間で送金ができる

ビットコインは、ブロックチェーン技術によって、金融機関を仲介せずに、個人間で送金できるのがメリットです。

金融機関に頼らずに個人間で送金できると、運営コストの削減や手続きの負担軽減ができるため、以下のようなメリットを受けられます。

送金手数料の負担が軽減される
送金スピードが早い
24時間365日送金できる
個人情報を開示せずに取引できる

2.世界中どこにでも送金・決済できる

ビットコインは、ブロックチェーン技術を活かして世界中のどこへでも送金でき、かつ決済に対応できます。

たとえば、ビットコイン決済に対応している店舗やサービスの場合、どこの国でも決済可能です。また、国外に送金する際も、必要以上の手続きは必要ありません。

ビットコインは、どこの国でも送金・決済できるため、既存通貨と比較して利便性があることもメリットです。

国際送金の観点から見ると、仮想通貨「リップル（XRP）」も強みがあるため、ビットコインと比較して投資対象にするのもよいでしょう。

ビットコインとリップルの違いにつきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-btc-xrp

3.手数料が安い

ビットコインは国際送金しやすい特徴があり、従来の金融システムと比較すると、送金時間が短いうえ、手数料も低いです。

現在の国際送金システムであるSWIFTと、ビットコインを下表で比較してみましょう。

	送金スピード	送金手数料
ビットコイン	10分～数十分	0.0006 BTC（約6,000円）
SWIFT	2～5営業日	25～65ドル（約10,000円）

参考：bitcoin「よくある質問」bitbank「手数料」WISE「SWIFTでの入金について」

送金スピードや手数料を見ると、ビットコインの優位性が明確にわかります。

ビットコインを投資対象とする場合は、既存の通貨と比較して手数料が安いメリットも判断材料としましょう。

4.大きく値上がりする可能性がある

ビットコインは、供給よりも需要が上回りやすい仕組みであり、大きく値上がりする可能性があるため、投資するメリットがあります。

ビットコインの需要が供給を上回りやすい理由は、以下のとおりです。

	理由
需要	ビットコイン現物ETFが承認された決済・送金など実用性がある投資目的に利用されている
供給	発行上限が2,100万枚と決まっている 4年に1度新規で発行される量が半分になる（半減期）

実際に、過去の価格推移を見ても、4年に一度の半減期を迎えて供給量が減ると、需要が高まって価格が大きく上昇しています。

さらに、今後はビットコイン現物ETFの承認により、金融機関からの資金流入も見込まれるため、価格の上昇が期待されます。

ビットコイン（BTC）に投資するデメリット4選

ビットコインへの投資を検討する場合、メリットだけでなくデメリットも把握しておく必要があります。

ここでは、ビットコインに投資するデメリットについて以下4つを解説します。

価格変動（ボラティリティ）が激しい
セキュリティ面のリスクがある
国家規模の規制に弱い
確定申告が必要になる

1.価格変動（ボラティリティ）が激しい

ビットコインは、株式投資やFXなど他の金融商品と比較すると、価格変動が激しいデメリットもあります。

価格変動が激しいと、損失を抱えて「元本割れ」を起こすリスクがあります。

たとえば、ビットコインの2020年から2022年の価格推移を以下で見てみましょう。

時期	価格	変動率
2020年5月～2021年5月	約8,500ドルから約60,000ドルに上昇	約700％の上昇
2021年11月～2022年11月	約69,000ドルから約16,000ドルに下落	約60％の下落

参考：コインマーケットキャップ「ビットコイン」

もし100万円をビットコインに投資したとすると、2020年から投資した場合は700万円に資産が増える一方で、2021年から投資した場合、40万円に減少します。

ビットコインに投資する場合は、価格変動が激しいデメリットを頭に入れたうえで、生活資金は残しつつ余剰資金を使って取引しましょう。

2.セキュリティ面のリスクがある

ビットコインは、取引所のハッキングや盗難などセキュリティ面のリスクがあります。

たとえば、過去に起きた取引所のハッキング事例は、以下のとおりです。

取引所	時期	被害総額
マウントゴックス	2014年	470億円
コインチェック	2018年	580億円
ビットポイント	2019年	35億円
FTX（海外）	2022年	500億円
DMMBitcoin	2024年	480億円

被害総額を見ても、ビットコインを含む仮想通貨はセキュリティ面のリスクが高いとわかります。

そのため、ビットコインに投資する際は、信頼性の高い取引所を選びましょう。

仮想通貨リスクの詳しい内容につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-trading-risk

3.国家規模の規制に弱い

ビットコインは国家規模の規制に弱く、国によっては取引の選択肢が狭くなるのもデメリットです。

たとえば、日本ではユーザー保護を目的として、以下のような規制を定めています。

規制	内容
デリバティブ取引の規制	交換業者がデリバティブ取引を取扱うときは、第一種金融商品取引業登録が必要レバレッジ倍率の上限を2倍に設定
暗号資産交換業者に登録制を導入	暗号資産取引所の運営には金融庁の認可が必要
交換業者は取扱暗号資産の登録が必要	取引所に上場させる前に許可が必要

金融庁「暗号資産（仮想通貨）に関連する制度整備について」

日本国内では規制により、仮想通貨のレバレッジ倍率や銘柄の選択肢が狭いです。

ただ、規制により安全な環境で仮想通貨取引ができるのも事実であるため、ビットコイン投資を始める際は、現行の規制を理解し範囲内で行いましょう。

4.確定申告が必要になる

仮想通貨取引の利益が20万円を超えると、確定申告が必要になるため手間がかかります。

株式投資や投資信託では、特定口座（源泉徴収あり）で取引を行うと、証券会社が自動的に税金の計算・徴収を行うため確定申告が必要ありません。

たとえば、給与所得者は通常、確定申告の必要がないため、仮想通貨の税計算や申告手続きに不慣れな場合があります。そのため、仮想通貨取引による所得の確定申告は、給与所得者にとって複雑に感じられるでしょう。

仮想通貨取引で利益を出したときには、正しく税金を支払えるか不安になり、実務面でも精神面でも負担となる可能性があります。

手続きに悩んだ場合は、仮想通貨取引の確定申告に対応した会計ソフトや、オンラインサービスを利用すると、複雑な計算や手続きも簡単に処理できます。

仮想通貨取引で利益を得た際に備えて、確定申告の方法を把握しておきましょう。

仮想通貨の確定申告につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-tax

ビットコイン（BTC）を購入できる場所

実際にビットコインはどこで購入できるのか解説します。

ここでは、ビットコインを購入できる場所について以下2つを解説します。

【おすすめ】国内仮想通貨取引所
海外仮想通貨取引所

【おすすめ】国内仮想通貨取引所

ビットコインを購入する際におすすめなのは、金融庁が「暗号資産交換業者」として認可を得ている日本国内の仮想通貨取引所です。

日本国内で仮想通貨取引所を運営する場合は、金融庁の指導が入るためビットコインの購入から保管まで安心して利用できます。

そのため、初めてビットコインを購入する場合は、以下のような金融庁に登録されている仮想通貨取引所を利用しましょう。

bitbank
GMOコイン
OKCoinJapan
bitFlyer
ビットトレード

参考：金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」

仮想通貨取引所の詳しい内容につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-howtochooseexchange

海外仮想通貨取引所

ビットコインは海外の仮想通貨取引所でも購入できますが、金融庁の認可を得られていないため、利用制限が課される可能性もあります。

たとえば、世界最大手の仮想通貨取引所である「Binance」は、2018年と2021年の2度、金融庁から日本居住者向けの無登録サービス提供に関して警告を受けたため、法令に則り利用を停止しました。

海外仮想通貨取引所は、豊富な取扱銘柄と取引サービスを提供していますが、利用を禁止されて資金移動する必要が出てくる可能性もあるため注意が必要です。

海外仮想通貨取引所の詳しい内容につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-foreign-exchange

【簡単3ステップ】ビットコイン（BTC）の始め方

ビットコインを購入するまでの流れを確認しておくと、投資を始める際にスムーズです。

ここでは、ビットコインの始め方を以下3ステップで簡単に解説します。

1.取引所に口座を開設

2.日本円を口座に入金

3.ビットコインを購入

1.取引所に口座を開設

まずは、以下の手順に沿って仮想通貨取引所の口座を開設しましょう。

仮想通貨取引所の新規口座開設ページにアクセス
メールアドレスを登録
届いたメールから登録用ページにアクセス
氏名や住所など個人情報を記入
取引の目的や投資経験などの情報を記入
本人確認書類を提出

登録までは5〜10分程度で完了します。さらに、本人確認書類をスマホで提出すれば、翌営業日に口座を開設できます。

2.日本円を口座に入金

次に、パソコンまたはスマホから日本円を口座に入金します。

取引所によって振込先の銀行が異なるので、仮想通貨取引所の口座を開設する前に対象の銀行を確認しておくとよいでしょう。

bitbankの場合、GMOあおぞら銀行ネット銀行または住信SBIネット銀行が対象です。

3.ビットコインを購入

日本円を口座に入金したら、パソコンまたはスマホでビットコインを購入できます。

仮想通貨の購入場所には販売所と取引所を提供していますが、投資初心者の方には、シンプルな売買ができる販売所での取引をおすすめします。

ビットコインの買い方につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/how-to-buy-bitcoin

ビットコイン（BTC）の将来性

ビットコインにはどのような将来性があるのか、投資する前に確認しておきましょう。

ここでは、ビットコインの将来性について以下3つを解説します。

発行枚数に上限があり価格上昇しやすい
ビットコイン現物ETFが承認されている
著名人や金融機関が将来性に期待している

発行枚数に上限があり価格上昇しやすい

ビットコインは発行枚数が2,100万枚と決められており、市場への流通量に上限があるため、需要が供給を上回ることによって、価格が上昇しやすい通貨です。

過去には、ビットコインの新規発行枚数が半分になる半減期では、以下のように1年程かけて最高値を更新しています。

	半減期/価格	最高値/価格
1回目	2012年11月/1BTC＝12ドル	2013年11月/1BTC＝1,240ドル
2回目	2016年7月/1BTC＝650ドル	2017年12月/1BTC＝19,800ドル
3回目	2020年5月/1BTC＝8,800ドル	2021年11月/1BTC＝69,000ドル
4回目	2024年4月/1BTC＝69,000ドル	これから

参考：ビットコイン/アメリカドル

ビットコインは発行枚数に上限があり、半減期ごとに価格が上昇しやすいため、投資対象として将来性があるといえます。

仮想通貨の半減期につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-bitcoin-halving

ビットコイン現物ETFが承認されている

ビットコインは、現物ETF※が承認されており、デジタル資産としての価値が世間に認められているため、将来性に期待できます。
※証券取引所で売買される投資信託の一種

現物ETFが承認されると、資金力をもつ機関投資家の資金が流入するため、価格が上昇しやすいです。

たとえば、現物ETFが承認されると、ビットコインを直接購入しなくても、株式市場でビットコインを売買ができるようになります。そのため、ハッキングリスクや税制の違いを理由に参入していなかった投資家も、ビットコイン取引をしやすくなるのです。

もちろん、ビットコインの現物承認がすぐさま価格上昇につながるとは限りません。しかし、資金が流入しやすいのは確かであるため、今後価格上昇が上昇する可能性があります。

ビットコインETFの詳しい内容につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-bitcoinetf

著名人や金融機関が将来性に期待している

ビットコインは、世界の著名人や金融機関が将来性に期待しており、資金が集まりやすいため、価格上昇する可能性があります。

実際に、著名人や金融機関がビットコインにどれほど将来性に期待しているのか、下表で確認しましょう。

著名人/金融機関	肩書	予想価格
ピーター・ティール氏	PayPal創始者	約5,000万円
ダン・モアヘッド氏	パンテラ・キャピタルCEO	約7,640万円（10年以内）
マイケル・セイラー氏	マイクロストラテジー社元CEO	約1億4,000万円（2030年までに）
JPモルガン	投資銀行	約2,000万円