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ビットコイン（BTC）とは？仕組みや将来性・買い方を初心者向けに解説

ビットコイン（BTC）とは？仕組みや将来性・買い方を初心者向けに解説

真田雅幸

2024.10.31コラム

ビットコイン（BTC）に興味があるものの、仕組みがよくわからないため、購入を迷っている方も多いのではないでしょうか？

ビットコインとは、ブロックチェーン技術を世界で初めて採用したデジタル通貨です。

ビットコインの仕組みが理解すると、価格に納得したうえでビットコイン投資ができます。

本記事では、ビットコインの仕組みや将来性、買い方まで解説しています。

【この記事を読むとわかること】

ビットコインの仕組み
ビットコインの将来性
ビットコインの買い方
ハッキングのリスク

ビットコインの仕組みを理解したうえで、投資をはじめたい方は、参考にしてください。

500円からビットコインを始められる

ビットコイン（BTC）の仕組み

ビットコインの価値を判断するには、仕組みを理解することが大切です。本章では、ビットコインの特徴的な仕組みについて解説します。

発行上限が決まっている
中央管理者がいない
ブロックチェーン技術が使用されている
マイニングによって報酬を得られる

発行上限が決まっている

発行上限数が2,100万枚に定められているビットコイン（BTC）は、年数の経過とともに希少価値が高まっています。

ビットコインは、紙幣のように一定のペースで新しく発行されるわけではありません。ビットコインのブロックチェーン（管理システム）では、約4年ごとに新規発行されるビットコインの量が半分になる「半減期」という仕組みがあり、発行量が徐々に減っていきます。

発行量が減少することで、ビットコインの希少性が増し、価値が高まる仕組みです。

ビットコインへの投資を考える際は、発行上限が価値に与える影響を理解したうえで、長期的な投資戦略を立てましょう。

中央管理者がいない

ビットコインは法定通貨とは異なり、中央銀行をはじめとする発行主体や中央管理者が存在せず、ネットワークが分散的に運営されています。中央管理者がいないことで、ビットコインは第三者の影響を受けにくいことから、安全性の高さが特徴です。

中央管理者がいないビットコインは、ユーザー同士が直接データをやり取りする「P2P（ピア・ツー・ピア）」技術を使って運営されています。P2Pのシステムでは、誰かが意図的にネットワークを操作したり、止めたりできません。

また、ビットコインの運営には、サーバの管理・サービス提供用の機器も必要ないため、爆発的にユーザーが増えてもシステムがダウンしない点も特徴です。

ビットコインはシステム上、安全に取引できるので、初心者でも安心して取引できます。

P2Pのくわしい内容については、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-p2p

ブロックチェーン技術が使用されている

ビットコインは、データの改ざんや消失が困難なブロックチェーンの技術によって安全性が保たれています。

ブロックチェーンは、取引データを「ブロック」と呼ばれる単位でまとめ、鎖（チェーン）のようにつなげて管理する仕組みです。新しい取引が記録されると、以前の取引データも一緒に保存されます。

過去の取引を改ざんしようとすると後続のデータとの整合性が崩れるため、すぐに不正を見抜けます。

また、ブロックチェーンはインターネット上で分散して保存されているため、管理コンピュータが故障してもデータは失われません。

マイニングによって報酬を得られる

ビットコインは、購入するだけでなく、マイニングを行い報酬としての受け取りも可能です。

マイニングとは、ビットコインの取引を確認し、ブロックチェーンに記録する作業のことを指します。マイニングには多くの計算が必要で、もっとも早く計算を完了した人が報酬としてビットコインを得る仕組みです。

マイニングの計算は非常に複雑で、高性能なコンピュータが必要です。そのため、マイニングでビットコインを獲得するためには、高額な初期投資が必要となります。

マイニングについては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/kyokasho-mining

ビットコイン（BTC）の仕組みのメリット

ビットコインの仕組みのメリットについて、理解を深めておきましょう。

ここでは、ビットコインの仕組みのメリットについて解説します。

取引の改ざんが難しい
法定通貨と比べて手数料が安い
世界中のどこでも利用できる
発行上限があるためインフレ対策にもなる
資産性が高い

取引の改ざんが難しい

ブロックチェーンの技術により、ビットコインの取引は改ざんが難しいため、安心して利用できます。

ブロックチェーンは、過去のデータを改ざんしようとすると、次のデータとの整合性が崩れ、すぐに不正が発見される仕組みであるためです。

そのため、ブロックチェーンが基盤であるビットコインの取引は、改ざんされる心配は無用です。実際、過去にビットコインのデータが改ざんされたことは一度もありません。

法定通貨と比べて手数料が安い

一般的に、ビットコインは法定通貨の手数料よりも安いので、頻繁に送金を行う方にとってメリットとなります。

ビットコインを売買するときは取引所に対して、送金するときはマイナー（マイニングを行う人）に対して手数料を支払う必要があります。

これらの手数料はいずれも銀行送金に比べて低いのが特徴です。一例として、bitbankでは2024年8月時点で以下の手数料を設定しています。

売買手数料（ビットコイン/日本円）	手数料率
メイカー（※1）	-0.02%
テイカー（※2）	0.12%

※1 メイカー：注文が取引板（気配値）に並ぶことにより、結果として市場の流動性を作る取引のこと

※2 テイカ―：注文が取引板（気配値）に並んだ既存の注文で約定することにより、結果として市場から流動性を取り除く取引のこと。

送金手数料	手数料額
ビットコイン（BTC）	0.0006BTC

売買手数料を例にすると、オーダーブック※に載る価格で注文した場合の手数料がマイナスであり、約定した際に0.02%分を追加で入手できます。

※取引所で売りたい人と買いたい人の注文がリスト形式で表示されている画面

2024年8月23日時点のレート（1BTC=885万円）で計算すると、送金手数料0.0006BTCは約5,300円です。

さらに個人で送金する場合は最小単位（1サトシ）からできるため、手数料は1円以下で設定することも可能です。

ビットコインを利用することで、国際送金のコストを削減できる可能性が高まります。手数料を節約したい方にとって、ビットコインは便利な選択肢といえるでしょう。

世界中のどこでも利用できる

ビットコインはブロックチェーン上で管理されているため、インターネット環境があれば世界中のどこからでもアクセスして購入・売却・利用が可能です。

国によってはトレードを禁じていますが、例外を除けば多くの場所で利用できます。そのため、法定通貨と異なり国境を越えて自由に送金・受け取り可能な点がメリットです。

たとえば、旅行中にビットコインを使うと、現地の通貨に換える必要がないため、支払いが簡単になります。また、国際的なビジネスでも、ビットコインで取引すれば為替リスクを避けられます。

発行上限があるためインフレ対策にもなる

ビットコインは発行上限が2,100万枚と決まっているので、価値が急激に下がるリスクが少なく、インフレ（通貨の価値が下がること）を抑える効果が期待できます。

そのため、長期的な資産保全を考えている方には、インフレにより価値が下がるリスクの高い法定通貨だけでなく、ビットコインに分散投資することも有効です。

法定通貨の価値が目減りする対策として、少額からのビットコイン投資を検討してみるとよいでしょう。

ビットコインを長期保有したい方は、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-longterm-investment

資産性が高い

ビットコインは別名「デジタルゴールド」とも呼ばれており、金と同じように価値の保存手段として利用されています。

2024年8月現在、ビットコインの時価総額は約175兆円です。これは、米国の有名企業GAFA（Google・Apple・メタ・プラットフォームズ（旧Facebook）・Amazon）の時価総額に匹敵します。

ビットコインの時価総額は、長期的に右肩上がりで上昇し続けているため、今後も長期的に価格が上昇する見込みです。

資産の一部をビットコインに分散させて、長期的な資産形成を検討しましょう。

ビットコイン（BTC）の仕組みのデメリット

ビットコインの仕組みはメリットだけでなく、デメリットも存在します。本章では、ビットコインの仕組みのデメリットについて解説します。

スケーラビリティが問題になっている
取引量が急増すると手数料が上がる
電力消費量にともなう環境負荷が大きい
51%攻撃のリスクがある

スケーラビリティが問題になっている

ビットコインは多くのユーザーが取引を行うと、取引処理が遅れるスケーラビリティ問題（※）が発生します。

※処理能力以上の取引が行われたときに発生する、送金遅延や手数料が上昇する問題

ビットコインのブロックチェーンは、約10分ごとに新しいブロックが生成されており、ひとつのブロックに記録できる取引数に制限が発生するためです。

2017年末のビットコイン価格高騰時には、多くのユーザーが取引を試みた結果、取引処理に数時間から数日かかるケースもありました。

対策として、ビットコインの送受信を計画的に実施するか、必要に応じて取引手数料を高めに設定し、優先的に処理されるようにする方法があります。

希望するタイミングで取引を行えないリスクがあることを理解して、ビットコインを所有しましょう。

取引量が急増すると手数料が上がる

取引量が急増している局面では、ビットコインの取引手数料の高騰により、ユーザーの負担が増加します。ビットコインの取引が集中すると、手数料を高く設定した取引が優先されるためです。

ビットコインの需要が急増した2017年12月には、取引手数料が一時28.5ドルを記録しました。これでは、少額の取引が割に合わなくなり、日常的な利用が難しくなります。

ビットコイン取引を行う際には、ネットワークの混雑状況を確認し、混雑していない時間帯を選ぶことで手数料を抑えられます。

電力消費量にともなう環境負荷が大きい

ビットコインのマイニングには大量の電力が必要なため、環境への負荷が課題として挙げられます。

ビットコインの年間消費電力量は、中小規模の国の電力消費に匹敵すると言われています。電力問題の解決策として、インテル社が、消費電力の15%カットが可能なビットコイン・マイニング・プロセッサーを開発した事例があるほどです。

将来的には各国や企業の取り組みによって、ビットコインの電力問題が解決する可能性もあるため、今後の動向に注目しましょう。

51%攻撃のリスクがある

ビットコインが51%攻撃を受けた場合、ネットワークの信用が失われ、暴落を招く可能性があります。51%攻撃とは、悪意のあるグループまたは個人により、ネットワーク全体の過半数（51%）をマイニングし、取引を改ざんする行為です。

ただし、51%攻撃を行うには膨大なコストとエネルギーが必要なため、実行される可能性は低いです。

仮に51%攻撃が成功したとしても、攻撃者はビットコインの信頼性を損なうことになります。その結果、ビットコインの価格が急落し、攻撃者自身の利益が損なわれるため、経済的な動機がありません。

51%攻撃は極めて困難であるうえ、経済的なメリットがほとんどないため、投資家にとって大きなデメリットではないといえます。

ビットコイン（BTC）の将来性

投資において大切な観点として「将来性」が存在しています。結論、ビットコインは以下の観点から将来性に期待できる通貨といえます。

一つひとつの項目を詳しく確認しましょう。

ビットコイン半減期にともなう価格の高騰
ビットコイン決済の普及
ビットコインETFの普及
アメリカ大統領選挙の影響

ビットコイン半減期にともなう価格の高騰

ビットコインの価格は、半減期の周期と同じ4年に1度のペースで上昇しています。

半減期とは、ビットコインの新規発行量が半分に減るイベントのことです。ビットコインの供給量が半減すると希少価値が上がり、ビットコイン価格の高騰を引き起こす要因となります。

過去のビットコインの半減期は、以下の通りです。

回数	半減期を迎えた日
1回目	2012年11月28日
2回目	2016年7月9日
3回目	2020年5月11日
4回目	2024年4月20日

過去のチャートを分析すると、半減期を迎えた翌年にビットコイン高騰のピークを迎える傾向があります。

過去の傾向から判断すると、次回は2025年にビットコイン価格が高騰すると予想されています。半減期と相場の関係を理解したうえで、タイミングを見計らってビットコインを購入しましょう。

ビットコイン決済の普及

現状、投資対象としての側面が強いビットコインは、ビットコイン決済の普及により、さらなる需要が期待できます。ビットコイン決済が当たり前の世界になると、ビットコインが一般の人にとっての必需品になるためです。

現在、エルサルバドルや中央アフリカ共和国ではビットコインが法定通貨として採用され、日常的にビットコイン決済が行われています。

今後、「ビットコインの価格が安定する」「決済スピードが上がる」など利便性につながる事象が発生すると、ビットコイン決済のさらなる普及が予想されるでしょう。

ビットコインETFの普及

2024年1月から海外で取引開始されたビットコインETF（上場投資信託）の普及により、より多くの人がビットコインへの投資をはじめやすくなります。

ビットコインETFは、証券取引所を通じてビットコインに投資できる金融商品で、従来の株式や債券と同じように売買が可能です。個別にビットコインを購入するリスクや手間を減らし、より多くの投資家が市場に参入しやすくなります。

ただ、2024年8月現在、日本の証券会社ではビットコインETFを取り扱っていないため、まずは国内の仮想通貨取引所から通常のビットコインを購入してみましょう。

アメリカ大統領選挙の影響

2024年11月に実施されるアメリカ大統領選挙は、ビットコインの価格に多大な影響を与える可能性があります。アメリカの政策は世界中の金融市場に影響を与える傾向にあるためです。

次期大統領候補のドナルド・トランプ氏は「ビットコイン2024」カンファレンスにおいて、大統領選挙で再選すれば、アメリカを「ビットコイン超大国」にすると宣言しました。

ビットコインへの投資を検討している方は、アメリカ大統領選挙の結果や各候補者の政策に注目し、選挙前後での市場動向を注視しましょう。

ビットコイン（BTC）の買い方5ステップ

ビットコイン（BTC）は仮想通貨取引所で購入できます。本章では、仮想通貨取引所bitbankの登録方法から、ビットコインの購入・売却までの流れを解説します。

ステップ1. 仮想通貨取引所への登録
ステップ2. 仮想通貨取引所での本人確認
ステップ3. 口座への日本円の入金
ステップ4. ビットコイン（BTC）の購入
ステップ5. ビットコイン（BTC）の売却

ビットコインの買い方は、以下の記事でも解説しています。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-free

ステップ1. 仮想通貨取引所への登録

ビットコイン（BTC）を購入するには、仮想通貨取引所への登録が必要です。

本記事では、仮想通貨取引所bitbankで無料登録する手順について解説します。

まずは、bitbankの公式HPからメールアドレスの入力を行い、「無料新規登録」をタップしましょう。

登録ボタンをタップすると、登録したメールアドレス宛にbitbankからメールが届きます。

メールの本文に記載されたURLをタップして、口座開設の手続きを完了させましょう。

ステップ2. 仮想通貨取引所での本人確認

新規登録が完了すると、本人確認の画面に移ります。

本人確認の流れは以下のとおりです。

口座種別の選択
本人確認方法の選択
本人確認書類の選択

口座種別の選択画面が表示されるので、個人の場合は「個人口座」を選択します。

続いて、本人確認方法を選択しましょう。「サクッと本人確認」なら最短1分で本人確認が完了します。最後に、本人確認書類のアップロードが完了したら、手続き終了となります。

ステップ3. 口座への日本円の入金

本人確認の審査が完了したら、ビットコイン（BTC）を購入するために必要な日本円を入金します。

まずは、bitbankアプリを起動し、ログインしましょう。

日本円の入金の流れは以下の通りです。

bitbankアプリを起動し、ログイン
画面下のメニューから「ウォレット」のアイコンをタップ
ウォレット画面が開くので、法定通貨の「入金」をタップ
必要な金額を入金

入金方法は、銀行振込、コンビニ、クイック入金の3種類です。

ウォレットページの日本円残高に振り込んだ分のお金が反映されると、ビットコインを購入できます。

ステップ4. ビットコイン（BTC）の購入

仮想通貨は「販売所」または「取引所」で購入できます。販売所と取引所の違いは以下表の通りです。

項目	販売所	取引所
概要	仮想通貨を運営会社が直接販売	ユーザー同士が仮想通貨を売買
価格	運営会社が定める価格	ユーザーの需要と供給により変動
手数料	高い（スプレッド）	低い（取引手数料）
難易度	簡単	難しい
対象ユーザー	投資初心者	投資経験者