【初心者向け】仮想通貨(暗号資産)のメリット・デメリットをわかりやすく解説!
仮想通貨は、現物が存在しないデジタル上の資産です。
仮想通貨には24時間取引できたり、短期間で利益を得られたりするといった複数のメリットがあります。
一方でハッキングや詐欺などのデメリットも存在するため、理解せずに投資を進めると思わぬ損失が発生するかもしれません。
本記事では、仮想通貨に投資するメリット・デメリット、始める際の注意点を紹介します。
【この記事を読むとわかること】
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仮想通貨への投資を始めたい方は、ぜひ参考にしてください。
仮想通貨(暗号資産)を利用する6つのメリット
仮想通貨を利用するメリットは、主に以下の6つです。
一つひとつ詳しく解説します。
- 24時間365日取引できる
- 短期間で大きな利益を得られる可能性がある
- 個人間での送金・決済ができる
- ブロックチェーンによって信頼性が担保されている
- 資産形成においてリスクヘッジになる
- 仮想通貨を使える店舗・国は増えつつある
24時間365日取引できる
仮想通貨は株式市場や外国為替市場と異なり、24時間365日取引できます。世界中のユーザーが分散的に取引しているからです。
分散型台帳という特性から、いつでもユーザー間の送金・決済が可能なため、取引所が閉まる時間がないからでし。
昼夜や休日に関係なくいつでも売買ができるため、忙しいサラリーマンや学生の方にも適しています。
ライフスタイルに合わせて取引できる点は、株式投資やFX取引にはないメリットといえます。
短期間で大きな利益を得られる可能性がある
仮想通貨の価格は、株式や債券よりも価格の変動が一般的に大きく、タイミングが良ければ短期間で大きな利益を得られる可能性があります。
たとえば、2017年初頭に1BTC10万円だったビットコインは、2017年末に1BTC200万円近くまで急騰しました。
ただし、損失リスクが同様に大きいことを認識しておきましょう。短期間で利益を獲得したい方にとって、仮想通貨はニーズにあった投資対象ですが、リスク管理を十分に行う必要があります。
個人間での送金・決済ができる
仮想通貨は、銀行や証券会社などを介さず、個人間で直接送金や決済ができます。
従来の銀行システムでは、送金にコストと時間がかかる一方、仮想通貨なら少額でも短時間で世界中に送金可能です。そのため、国際送金やフリーランスの報酬支払いなどに活用されています。
また、仮想通貨を使ったショッピングも一部の店舗で可能になりつつあります。個人間取引の自由度の高さは、仮想通貨ならではのメリットといえるでしょう。
ブロックチェーンによって信頼性が担保されている
仮想通貨の基盤技術であるブロックチェーンは、取引の透明性と安全性を高めることで、信頼性を担保しています。
ブロックチェーンは、複数のコンピュータで取引記録を分散管理する仕組みです。分散管理を行うと、単一の機関による管理と比べて改ざんが極めて困難になります。
また、取引記録は一般公開されているため、誰でも検証可能です。こうしたブロックチェーンの特性が、仮想通貨の信頼性を支えています。
資産形成においてリスクヘッジになる
仮想通貨は、株式や債券とは異なる値動きをする可能性があるため、分散投資目的でポートフォリオに組み入れると、リスクヘッジの効果が期待できます。
たとえば、所有している株式価格が下落した場合でも、仮想通貨が値上がりすると、ポートフォリオ全体の損失を緩和できるかもしれません。
ただし、仮想通貨自体のボラティリティ(価格変動率)は高いため、割合を大きくすると損失リスクも上がってしまいます。
資産形成においては、自身のリスク許容度に合わせて、適度な割合で仮想通貨を組み入れましょう。
仮想通貨を使える店舗・国は増えつつある
仮想通貨の普及に伴い、支払手段として受け入れる店舗や国は徐々に増えています。
以下は、ビットコイン決済対応の企業やサービスの一例です。
- スターバックス
- PayPal
- コカコーラ
- 楽天
- LINE
- ビックカメラ
- ソフマップ
また、店舗やサービスだけでなく、エルサルバドルや中央アフリカなどはビットコインを法定通貨として採用しています。
今後も仮想通貨を使える場所が増えていくことで、利便性が高まると予想されます。
仮想通貨(暗号資産)を利用する4つのデメリット
24時間365日取引できたり、個人間での送金・決済ができたりと便利な仮想通貨には、いくつかのデメリットが存在します。
ここでは、仮想通貨を利用するデメリットについて、以下4つの項目を解説します。
- 取引所のハッキングにより資産を失う可能性がある
- 詐欺が多い
- 価格の変化が大きい
- 税金面で不利になる
取引所のハッキングにより資産を失う可能性がある
仮想通貨の取引所がハッキングされた場合、個人資産を失ってしまう可能性があります。
過去には、大規模なハッキング被害により多額の仮想通貨が盗まれた事件も発生しました。取引所に預けた仮想通貨は、個人の管理下にないため、ハッキング対策を講じることもできません。
ハッキングリスクを軽減するためにも、セキュリティ面で信頼できる取引所を選びましょう。
詐欺が多い
仮想通貨は、株式や債券と比べて認知度がまだまだ低いからか、資産を狙った詐欺が横行しています。
とくに「ポンジ・スキーム」と呼ばれる、投資家から集めた資金を新たな投資家に対する出資金として回す投資詐欺の手法には、注意が必要です。
ポンジ・スキームは、最初に高いリターンを投資家に提供して信用を獲得する手法です。ただ、元金を回収する前に連絡が取れなくなるため、最終的に参加者の大部分が損失を被っています。
投資において甘い話は基本的にありません。投資に関する提案を持ちかけられた際は、慎重に判断する必要があります。
怪しいと感じたら、専門家に相談して被害を未然に防ぎましょう。
価格の変化が大きい
仮想通貨の価格は、他の金融商品と比べて変動が大きい傾向にあるため、価格下落時には大きな損失を被る可能性があります。
一方で、価格変動の大きさは、同時に利益を得やすいメリットも含みます。
価格変動で損をしないためには、徹底した市場分析と仮想通貨の知識が必要です。仮想通貨市場の動向を肌で実感するためにも、まずは少額から投資を始めてみましょう。
税金面で不利になる
日本の場合、仮想通貨の利益は、税制面で不利である雑所得として課税対象になります。
日本の場合、株式投資によって得た利益には一律20.315%の税率が課せられます。一方で、仮想通貨の利益に対する税率は所得に応じて上がり、最大で55%です。
確定申告の手間も考慮すると、税金対策は仮想通貨投資家にとって無視できないデメリットといえます。
仮想通貨と税金(確定申告)の関係に関しては、以下の記事で詳しく解説しています。
https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-tax
仮想通貨(暗号資産)の利用が向いている人の特徴
仮想通貨の利用が向いている方の特徴として、以下3つが挙げられます。
特徴 | 説明 |
投資や最新技術に関心がある | ・仮想通貨は、ブロックチェーン技術を基盤とした新しい投資対象 ・新しい技術やトレンドに関心をもち、積極的に学ぼうとする姿勢が重要 |
長期的な視点で投資できる | ・仮想通貨の価格は短期的に大きく変動するが、長期的には成長が期待できる ・一時的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点をもって取り組む忍耐力が求められる |
自己責任で資産管理ができる | ・損をしたり、資産が流出したりしても自己責任 ・セキュリティ対策や秘密鍵の管理など、自己責任で行動することが大切 |
仮想通貨は上記の特徴をもつ方にとって、おすすめの投資対象です。ただし、リスクを十分に理解し、自己判断で行動することが大前提です。
仮想通貨(暗号資産)の利用が向いていない人の特徴
仮想通貨の利用が向いていない方の特徴は、以下のとおりです。
特徴 | 説明 |
リスク許容度が低い | ・仮想通貨は価格変動が大きく、投資リスクが高い資産 ・リスクを取ることに抵抗がある人や、安定的な投資を好む人には不向き |
自己管理や自己責任が苦手 | ・セキュリティ対策や資産管理に不安を感じる人、自己責任で行動することが苦手な人には向いていない |
短期的な利益を求める傾向がある | ・短期的な利益ばかりを求めて投資すると、大きな損失を被るリスクがある |
上記の特徴に当てはまる人は、仮想通貨投資に対して慎重に攻める必要があります。
「仮想通貨投資が自分には合っていない」と感じる方は、効率的に利益を発生させるためにも、他の金融商品を検討してみましょう。
仮想通貨(暗号資産)取引を始める際の注意点
仮想通貨投資を始める際の注意点を理解しないと、思わぬ損失が発生してしまいます。
余計な損失を発生させないためにも、仮想通貨投資を進める際は、以下の3点を意識しましょう。
- 仮想通貨に関する基本知識を身につける
- 最初は少額から始める
- さまざまな投資手法を試してみる
仮想通貨に関する基本知識を身につける
仮想通貨取引を始める前に、まずは仮想通貨の基本的な知識を身につけることが重要です。
仮想通貨の仕組みやブロックチェーン技術の概要、各通貨の特徴や価格動向など、投資判断に必要な情報を幅広く学ぶ必要があります。また、取引所の利用方法や、ウォレットの管理方法など、実践的な知識も欠かせません。
書籍や信頼できるウェブサイト、セミナーなどを活用して、体系的に知識を習得しましょう。
最初は少額から始める
投資初心者の方はいきなり大金を投資するのではなく、損失が出てもダメージの少ない少額投資(数千〜数万円程度)から始めましょう。
少額投資で損失リスクを抑えると、最小限の損失で取引の感覚を身につけられます。
仮想通貨投資は、株式や債券など他の取引方法と比べてボラティリティの大きいハイリスク・ハイリターンの投資です。
余計な損失を発生させないためにも、まずは少額投資で経験を積み重ねましょう。
さまざまな投資手法を試してみる
自分に合った投資手法を見つけるためには、以下のような手法を試してみることが大切です。
投資手法 | 説明 |
Buy and Hold(長期投資) | 長期的な価格上昇を見込んで、仮想通貨を購入し保有しつづける手法 |
スイングトレード | 数日から数週間程度の短い期間で、価格の上昇・下落を繰り返す相場にて売買を行う手法 |
デイトレード | 1日の間に売買を完結させる超短期の取引手法 |
レバレッジ取引 | 証拠金の何倍もの金額で取引ができる手法 |
ショート(空売り) | 価格の下落を予測した際に、仮想通貨を借りて売り、安く買い戻すことで利益を得る手法 |
自分の投資スタイルや性格に合った手法を見つけるために、まずは少額で各手法を試してみましょう。
仮想通貨(暗号資産)に関するよくある質問
最後に、仮想通貨についてよくある質問を2つ紹介します。
- 仮想通貨は将来どれくらい値上がりしますか?
- 仮想通貨で利益を出したら税金はかかりますか?
仮想通貨は将来どれくらい値上がりしますか?
以下の条件で、ビットコインを10万円で購入した際の価格をシミュレーションしてみましょう。
- 1ドル=150円
- 2024年5月に10万円で一括投資(1BTC=約1,000万円)
- 2033年5月まで売らずに保有(1BTC=約2億円※)
※:予測サイトを参照
上記の条件で計算すると1は、2033年5月に約2,000万円になると予測されます。ただし、あくまで予測にある点に注意してください。
ビットコインの10年後予想について、以下の記事で詳しく解説しています。
https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-pricein10years
仮想通貨で利益を出したら税金はかかりますか?
仮想通貨の利益が20万円を超えると税金が発生します。
仮想通貨を売却せず、保有しているだけの場合、利益が20万円以上あっても税金は課されません。
利益確定のタイミングで税金が発生することを覚えておきましょう。
仮想通貨のメリット・デメリットを理解して投資を始めてみよう
仮想通貨には、いつでも取引できる利便性やボラティリティが大きいなどのメリットがある一方、ハッキングや詐欺などのデメリットも存在します。
また、仮想通貨は株式や債券と比べて一般的な投資方法ではないため、予算や性格面から向いていない可能性があります。
想定外の出費を抑えるためにも、メリット・デメリットを十分に理解してから、仮想通貨投資を始めましょう。