BTC上げ渋りから反落 米金利上昇が重石に
21日のビットコイン(BTC)円は1033万円から取引が始まった。東京時間序盤に相場は上げ渋っていると、中盤には利益確定の売りで1025万円まで水準を下げた。海外勢参入後には、米債利回りの上昇を受けてBTCは小緩む展開に転じると、米国時間序盤には利回りの上昇が加速し、BTCはNYダウやS&P500種の下落と共に1005万円周辺まで下げ足を速めた。この日はダラス連銀ローガン総裁やミネアポリス連銀カシュカリ総裁などが緩やかな利下げを支持したことで、債券安(金利は上昇)が進んだ。一方、BTCは67,000ドル水準となる1008万円周辺で下げ止まると、米国時間終盤にかけて下げ幅を縮小し、1025万円まで戻した。終値にかけては再び小緩む展開となるも、67,000ドル水準は維持し1016.1万円で引けた。
本日のBTC円は下げ渋る展開が見込まれる。FRBの利下げペースを巡り米国債売りが加速しており、本日はフィラデルフィア連銀ハーカー総裁の発言に警戒したい。一方、ポリマーケットでトランプ氏の米大統領選での勝率は今朝方に64.9%と、ハリス氏が民主党候補になって以来過去最高水準で推移しており、BTC相場の支えとなろう。テクニカル的には、BTCドルのボリンジャーバンドは相場の+1σ上抜けと同時にバンド幅が広がっており、強気相場を示唆する上昇バンドウォークが始まっていると言える。昨日の下落でBTCドルは+1σで下げ止まっており、足元の水準では押し目買いが入りやすいと言えよう。