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CPIを受けBTC乱高下　今夜の消費者マインド指数に要注目

CPIを受けBTC乱高下　今夜の消費者マインド指数に要注目

2022.03.11マーケット情報

10日のビットコイン（BTC）対円相場は276,648円（5.69%）安の4,587,362円と反落し、9日の上げ幅をほぼ帳消しにした。

9日に米国の財務省から暗号資産（仮想通貨）の包括的な規制・監視方針に関する大統領令のリークがあり、「デジタル資産の責任ある発展」が掲げられるなど概ねポジティブな内容が好感され、BTCはショートスクイーズを伴い440万円近辺から490万円周辺まで急伸していたが、10日にバイデン大統領が同大統領令を発令すると、事実確定売りの様相で相場は反落し450万円周辺まで下落。前日の上げ幅を掻き消し全値押しとなった。

その後のBTCは、9日の急伸まで相場の短期レジスタンスとなっていた450万円周辺のエリアで下げ止まると、2月米消費者物価指数（CPI）の7.5%から7.9%への加速を受け、インフレヘッジとして一時10万円ほど上昇するも、米株先の反落を受けて20万円ほど急反落し、450万円をわずかに割り込む乱高下を演じた。しかし、その後は米主要3指数が反落する中、BTCは450万円台中盤まで戻し、米市場後半に株価が切り返すと連れ高となり460万円にタッチ。足元では、対ドルで1月22日安値（39,650ドル）となる同水準がレジスタンスとなっている。

ビットコインチャート — 第1図：BTC対円チャート　1分足　出所：bitbank.ccより作成

ビットコインが概況 — 第1表：BTC概況　出所：bitbank.cc、Glassnode、coingeckoより作成

米CPIの上昇を受けて反発こそしなかったものの、物価上昇加速による政策金利の引き上げペース加速も想起される中、BTCは少し頼もしさを印象付けた。本日は3月のミシガン大学消費者態度指数の発表があり（深夜0時）、消費者マインドの後退が示されれば、物価上昇が景気後退を助長しスタグフレーションが起きている可能性が示唆される。昨日はロシアのウクライナ侵攻後初めての露烏外相会談がトルコの仲介で行われたが、停戦への進展はなく、コモディティ価格上昇に歯止めが掛かる目処は、依然、不透明か。

スタグフレーションとなれば株価には更なる打撃となりそうだが、今週指摘の通り、米国の期待インフレ率が記録的高水準となり実質金利が下落する中、BTCは中期的に上値が重くも底堅い推移となっており、目先も520万円を背に揉み合いが続くと見ている。足元では、昨日の反落で先物資金調達率が大幅にマイナスに振れており、底堅い展開が想定される。