BTCは週明けから軟調地合いに 米CPI控え警戒感
9日のビットコイン(BTC)円は1515万円から売り優勢で取引が始まり、1500万円を割り込み1490万円周辺まで水準を下げた。その後、海外勢参入後も上値の重い展開が続くも、外国為替市場でドル円相場が上昇したことで、円建てBTC相場の下値は支えられた。米国時間に差し掛かると、中国政府の金塊購入再開を受けた金相場の上昇に連動する格好で相場は一時1515.8万円まで戻すも、中国でエヌビディアに対する独占禁止法違反の調査が始まったことや、米インフレ指標の発表を控え、米株式市場が寄付から弱含むと、BTCも反落し上げ幅を吐き出した。中盤にかけては1840万円周辺で揉み合うも、終盤にかけては下値を模索する展開となり、一時は1440万円まで下落。しかし、その後は押し目買いの様相で反発し、終値では1477.5万円まで水準を戻した。
本日のBTC円は方向感に欠ける展開が見込まれる。先週に引き続き、BTCは95,000ドル(≒1439.2万円)以下で押し目買いが入り底堅さを維持しており、目先ではある程度の揺り戻しが想定される。ただ、明日に控える米消費者物価指数(CPI)の発表を前に米国債市場ではポジション調整が入り金利が上昇基調となっており、本日も相場の上値を圧迫しそうだ。FF金利先物市場では、依然として来週の米連邦公開市場委員会(FOMC)で追加利下げが決定される確立を約85%織り込んでいるが、CPIの結果次第で市場の予想は大きく揺れ動くだろう。他方、本日は米マイクロソフトの株主総会で「ビットコインへの投資評価」が審議される予定だが、可決される可能性は相当に低いと指摘される。ただ、市場も同議案の可決には期待しておらず、株主総会はほぼ無風で通過するとみている。