11日のビットコイン（BTC）対円は1070万円台で小幅に反落した。前日のBTC円は半減期を控えて大口の買いが入り1030万円から1070万円台に反発し、相場は昨日も底堅い推移で取引を始めた。しかし、71,000ドル水準となる1088万円で相場は上値を抑えられ上げ渋っていると、イーサ（ETH）が3,600ドルにタッチして反落し、BTCも連れ安で1071万円まで押した。その後発表された3月の米卸売物価指数（PPI）が下振れたことでBTCは71,000ドル水準まで反発するも、アルトコインの弱地合いに影響され再び反落。尤も、PPIの下振れにより米株が反発したことで、BTCはその後1068万円から1074万円まで戻した。
BTC円は本日も底堅い推移を想定する。10日の米CPI上振れサプライズで米国市場ではFRBによる利下げ開始時期の予想が6月から9月にずれ、一部では利上げ再開の懸念も台頭した。ただ、PPIはCPIの先行指標とも言われ、同指標の下振れは歓迎される。加えて、昨日は米NY連銀総裁が、「喫緊で政策金利を調整する必要はない」と発言しており、目先で利下げの可能性も低いが利上げが再開される可能性も低いと捉えて良いだろう。こうした中、BTCドルは三角保ち合いをブレイクアウトした状態を保ち、一目均衡表では遅行線が相場実体を上抜け三役好転が示現。来週末の半減期に向けてBTCはテクニカル的な地盤も整ったと言えよう。
この記事の著者
マーケット・アナリスト
長谷川 友哉
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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