弱々しくも下げ止まったBTC 米雇用統計を控え様子見か
3日のビットコイン(BTC)対円は小幅に反発し、終値は1000万円を回復した。この日のBTC円は、前日の急落から売り一服となり、東京時間は998万円から自律反発の様相で戻りを試した。海外時間に入ると、1017万円で戻り売りが入り相場は失速。また、ADPが発表した3月の米雇用者数の変化が上振れたことで、BTC円は1000万円近辺まで押したが、その後発表されたISMの3月の米サービス業PMIが下振れたことで、相場は1019万円近辺まで反発した。一方、これによりBTCはドル建てで前日に割り込んだ上昇トレンドラインにタッチし反落。ただ、この日はパウエルFRB議長が年内の利下げ開始に改めて言及したことで、相場の下値は堅かった。
本日のBTC相場は1000万円周辺で揉み合う展開を想定する。売り一巡後の値動きとしては、昨日は弱々しい戻りとなったが、ドル建てでは節目の65,000ドル(≒985.4万円)をしっかりと維持し、米政府によるBTC売却も消化した格好か。また、パウエル議長の講演を受けて米債利回りは低下しており、市場の今夏からの利下げ開始予想は健在だ。ただ、米労働省が明日発表する3月雇用統計を控え、本日の米市場では様子見ムードが広がると予想され、BTCも材料待ちで方向感を示し難いと指摘される。67,000ドル台前半には、上述の上昇トレンドラインが走っており、相場の上値は1015万円近辺で抑えられやすいだろう。