迫るトレンド維持の分水嶺 雇用統計でBTCはピンチか?

3月31日日のビットコイン(BTC)対円相場は184,649円(3.22%)安の5,551,155円と二日続落。この日の下落でシカゴマーケンタイル取引所(CME)のBTC先物は、下ヒゲベースで窓埋めを完了した。
東京時間のこの日の相場は横ばい。2月の米個人消費支出(PCE)発表を目前に様子見ムードが広がり、570万円台での揉み合いに終始した。一方、海外時間に入り米PCEが前年同月比で6.4%と前回の6.0%から加速すると、米連邦準備制度理事会(FRB)がインフレ抑制のため政策引き締めペースを速めるとの思惑からBTC相場は下げ足を速め、570万円を割り込んだ。さらに、欧州の経済金融委員会(ECON)と市民的自由・司法・内務委員会(LIBE)が、暗号資産(仮想通貨)の個人ウォレット規制強化案を投票で可決すると一層売りが膨らみ、BTCは560万円も割り込み、551万円近辺まで安値を広げた。


FRBの利上げペース加速観測に加え、昨日はバイデン米大統領が過去最大級の戦略石油備蓄放出を発表したことによる原油価格の下落もあり、BTC相場の下支え要因となってきた米国の期待インフレ率は低下した。本日は米労働省発表の雇用統計を控えており、労働市場の強さが確認される結果となれば、5月の米連邦公開市場委員会(FOMC)での50ベーシスポイント利上げを織り込む動きが加速し、BTC相場には下押し圧力となるか。
一方、テクニカルの側面では、昨日の下落は許容範囲内と言える。CMEの窓埋めも週明けから警戒されていた上、中期レジスタンスとなっていた45,000ドル(≒550万円)まで相場が押すのは、パターンフォーメーションの観点から鑑みて自然な動きとも言え、550万円周辺では押し目買いが入りやすいと指摘される。
ただ、注目度や影響力を考慮すれば、米雇用統計が優位であると言え、今夜の結果が出るまで突込み買いは控えたい。45,000ドルが上昇トレンド継続成功か失敗の分水嶺となりそうだ。


