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急落を演じたBTC　ビットコイン法施行が天井となるか

急落を演じたBTC　ビットコイン法施行が天井となるか

2021.09.08マーケット情報

7日のビットコイン（BTC）対円相場は597,649円（10.33%）安の5,189,995円と大幅安。相場は一時、先月19日ぶりに490万円周辺まで強く押したが、終値では心理的節目の500万円や200日移動平均線（504万円）を維持した。

アルトドレインやエルサルバドルのBTC購入を手掛かりに570万円台に乗せたBTCだったが、東京時間終盤にかけてはエルサルバドルのビットコイン法施行による事実売りに加え、ADAやソラナ（SOL）の下落が相場の重石となり前日の上げ幅を掻き消した。米時間に入りS&P500種とダウが反落すると、BTCはさらに下げ足を速め、ロングの投げを伴って490万円まで安値を広げた。しかし、BTCの対ドル相場が43,000ドルで押し目買いが入り反発すると対円相場も追随。その後はエルサルバドルのBTC安値拾いもあり一時は526万円まで戻し、足元では519万円周辺での推移となっている。

ビットコインチャート — 第1図：BTC対円チャート　1分足　出所：bitbank.ccより作成

昨日のBTCは、6月21日ぶりに10%超安を記録し、海外取引所でもシステム障害が起きるほどのボラティリティとなった。エルサルバドルのビットコイン法施行には注意するよう指摘してきたが、流石に予想外の下げ幅だ。

一方、テクニカルの側面ではトレンドが切り替わったとは依然として言い難い。5月の相場はボリンジャーバンドが拡大しながら-2σに沿って推移したが、足元ではバンド幅がスクイーズしており、下降バンドウォークの開始は確認されない。加えて昨日は相場が-3σにタッチしており、突発的に売られ過ぎた印象もある。巨額のロスカットが発生しロングポジションが一掃されたこともあり、市場構造的には目先は戻しやすいか。

先週の雇用統計を受けて市場ではテーパリング開始の後ろ倒し期待と経済回復のピークアウト懸念が入り混じる形となっており、重要指標が比較的に少ない今週は、米株は方向感に乏しい展開が見込まれる。ただ、9日の欧州中央銀行（ECB）政策理事会で、パンデミック緊急購入プログラム（PEPP）の資産購入ペースのテーパリング着手が決まれば、ユーロ高引いてはドルインデックス下落の引き金となる可能性もあり、BTC相場を下支えする切っ掛けとなり得る。

昨日のBTCはヒヤッとする展開となったが、この先は底堅い展開を想定している。上値目途としては、48,000ドル水準の530万円とボリンジャーセンターラインの走る536万円がある。