USDTデペグもBTC反発 米労働市場に潮目の変化か

15日のビットコイン(BTC)は反発するも、終値での360万円回復には失敗した。米連邦公開市場委員会(FOMC)通過後に25,000ドル(≒350万円)周辺まで急落を演じた前日のBTCだったが、この日はUSDTがデペグし(価格のペグが外れること)価格が下落したことが嫌気され、BTCはジリ安となり25,000ドル水準を割る場面もあった。一方、その後はUSDTのデペグが解消に向かいBTCも下げ止まると、米新規失業保険申請件数が予想上振れとなり米国債利回りが急低下し、ドル安株高がBTC相場の支援となり、FOMC後の下げ幅の半分以上を縮小した。


FOMC後にドル建てで節目の25,000ドル割れを試す展開となり、ダウンサイドリスクが懸念されたBTCだったが、米国の経済指標に助けられた格好だ。前月に米フィラデルフィア州で失業保険の不正申請があったことから、先週の新規失業保険申請件数増加は鵜呑みにしない方が良いと指摘したが、2週続けておよそ1年半ぶりの高水準を記録し、堅調な労働市場が潮目を迎えた可能性を示唆した。一方、昨日はマイナーから取引所へのBTC送金が急増しており、相場低迷と採掘難易度上昇がマイニング収益性に徐々に影響を与え始めた可能性もあるか。マイナーとしては少しでも利益を確保しようと相場の戻りを狙っていることが指摘され、目先では26,000ドル(≒364.5万円)など節目の水準が意識されよう。


