15日のビットコイン（BTC）円は1206万0657円から取引が始まった。前日からの利益確定売りの流れが続き、東京時間のBTCは節目の1200万円を割り込み、1192万円台まで水準を下げた。米国時間序盤には、供給不安から原油価格が上昇するなか、相場は1170万円近辺まで下落するも、ドル建てで高値レンジ下限となる同水準では押し目買いが入り、一時は1200万円を回復した。しかし、米上院がクラリティ法案の討論終結動議（クローチャー）を否決すると、相場は一時1160万円台まで急落。その後は買い戻しが入ったものの戻りは鈍く、終値は1176万1065円となった。
米上院でクラリティ法案のクローチャー動議が否決されたことでBTCは一時急落したが、同法案の年内成立への期待は既に低かったこともあり、下値では買い戻しが入った。こうしたなか、本日は米連邦公開市場委員会（FOMC）に注目したい。直近の雇用統計やインフレ指標が強めの結果となったことから利上げの公算は高いものの、FF金利先物市場では既に利上げをほぼ織り込んでおり、焦点は経済見通し（SEP）のドットプロットとなろう。市場では年内2回の利上げが5割程度織り込まれているが、追加的な織り込みが進む余地は残されている。ドットプロットが9月を含めて年内2回の利上げを示唆すれば、短期金利を中心に上昇圧力が掛かり、イールドカーブのベアフラット化を通じてBTC相場にはさらなる下押し圧力が掛かる可能性がある。一方、年内の利上げが今回限りとなる見通しとなれば、追加利上げへの警戒後退から相場が持ち直す余地もあろう。ドル建てBTCは高値レンジ下限となる7万5500ドルを終値ベースで辛うじて維持しているが、FOMCを受けて同水準を割り込めば、心理的節目の7万ドルまで水準を切り下げる展開も視野に入ろう。
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bitbank Report 2026/09/16：BTC反落も高値レンジで踏みとどまる FOMCはドットプロットに注目
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この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
