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BTC週足は4週ぶり反落　FOMCのドットプロットに警戒

BTC週足は4週ぶり反落　FOMCのドットプロットに警戒

2026.09.14マーケット情報

7日〜13日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比75万8974円（6.04%）安の1180万3116円と4週ぶりに反落した。

日銀の利上げ観測に伴う円高に加え、米インフレ指標の発表を控えた警戒感から、BTC円は週明けから軟調地合いとなり、1250万円周辺から1200万円近辺まで下落した。10日には、8月の米卸売物価指数（PPI）の上振れを受けて、節目の1200万円を割り込んだが、翌日の米消費者物価指数（CPI）を控え、1180万円台で下げ止まった。

8月の米CPIは前年比で総合指数が+3.4%と横ばい、コア指数が+2.4%と若干伸びが鈍化した一方、前月比では総合とコアの双方が7月から加速した。結果を受けて、CPI発表直後のBTCは安心感が先行したものの、前月比の加速が短期金利の上昇に拍車を掛け、FF金利先物市場では今週の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げ確率が約9割まで上昇するなか、程なく上げ幅を吐き出した。

尤も、週末は売り一巡となり、相場は1180万円台を維持。商いが細るなか小動きに終始し、典型的な週末相場となった。

ビットコインチャート — 第1図：BTC対円チャート　1時間足　出所：bitbank.ccより作成

ビットコイン概況 — 第1表：BTC概況　出所：bitbank.cc、Glassnode、coingeckoより作成

今週のBTC相場は、米連邦公開市場委員会（FOMC）を最大の焦点に、引き続き下値リスクを警戒する展開となりそうだ。

先週発表された8月の米消費者物価指数（CPI）は、前年比では総合指数が横ばい、コア指数が若干鈍化した一方、前月比では双方とも伸びが加速するまちまちな結果となった。これを受けて、FF金利先物市場では今週のFOMCでの利上げ確率が約9割まで上昇しており、市場は利上げをほぼ織り込み切ったと言えよう。このため、今回のFOMCでは利上げの有無そのものよりも、同時に公表される経済見通し（SEP）、とりわけドットプロットが最大の焦点となろう。

前回のドットプロットでは、年内1回の利上げを予想した会合参加者が3人、2回以上が6人、据え置きが8人、1回の利下げが1人となっていた。足元ではインフレ指標に再加速の兆候も窺えるだけに、今回の更新で利上げを予想する参加者がどの程度増えるか、また利上げ回数の予想がどこまで引き上げられるかに注目したい。

ウォーシュFRB議長は市場との対話を必要最小限にとどめる姿勢を取っており、会見で政策の先行きについて明確なフォワードガイダンスが示される可能性は低いとみられる。その分、今後の政策金利を見通す上でドットプロットの重要性は高い。市場は年末までに2回の利上げを織り込み始めているものの、12月に2回目の利上げが実施される確率は4割弱にとどまっている。仮にドットプロットで年内の追加利上げを支持する参加者が増えるなどタカ派的なサプライズがあれば、短期金利には一段と上昇圧力が掛かり、BTC相場の下押し要因となろう。

加えて、中東情勢を背景とした原油高にも注意したい。ホルムズ海峡の通航が制約されるなか、その迂回ルートとして利用されてきたサウジアラビアの東西パイプラインがドローン攻撃を受けて停止した。原油供給への懸念が一段と強まれば、原油高を通じて米国のインフレ再加速への警戒感が高まり、年内の追加利上げ観測と短期金利の上昇に拍車を掛ける可能性がある。FOMCを控えるなか、BTCにとっては金融政策面の逆風を助長する材料として警戒しておきたい。

一方、15日にはクラリティ法案を上院本会議で審議入りさせるための手続きも予定されている。審議入りとなれば暗号資産市場には好材料となろうが、その翌日にFOMCを控えるだけに、BTCの上値を大きく押し上げるには力不足となる可能性がある。反対に審議入りに失敗すれば、規制整備への期待後退にタカ派的なFOMCへの警戒が重なり、相場への下押し圧力が強まる可能性には留意したい。

ドル建てBTC相場は、先週のCPIを受けても高値レンジ下限となる7万5500ドルを維持した。CPIが強めに出れば同レンジを下抜ける可能性もあったが、結果がまちまちとなったことで、辛うじてレンジ内に踏みとどまった格好だ。このため、今週はFOMCを通過しても7万5500ドルを維持できるかが重要な分岐点となろう。

以上を踏まえると、今週のFOMCでは利上げ自体がほぼ織り込まれている一方、その先の政策金利見通しには依然として織り込み余地が残されている。ドットプロットがタカ派化すれば、短期金利の上昇とイールドカーブのフラット化を通じてBTCへの下押し圧力が強まるとみている。目先は高値レンジ下限となる7万5500ドル（≒1160万円）を維持できるかが焦点となり、同水準を明確に割り込めば、相場が下げ足を速める展開に注意が必要だ。その場合、心理的節目であることに加え、200日線が走り、オプション市場でも最大ピンとなっている7万ドル（≒1076万円）が次の下値目途として意識されよう。