リップルとは:

「価値のインターネット」を目指した国際送金ソリューション

リップルは、アメリカに本拠を置く「Ripple, Inc.(リップル社)」が開発した、銀行間送金向けの総合的なソリューションです。リップル社は、国ごとに異なっている決済プロトコルをグローバルで統合し、あらゆる「価値」をEメールや情報と同様に安価かつ世界中どこへでも動かせるものにすることを目標に活動しています。 

仮想通貨「XRP」はビットコイン(BTC)などとは異なり民間企業であるリップル社が中心となって開発していることが特徴で、XRPの発行量は1000億XRPと定められています。

通貨記号* XRP 提唱者 Ripple, Inc.
発行上限 1000億枚 承認方式 PoC
ハッシュアルゴリズム - 発行日 2012年
ビットバンク取扱開始日 2017年5月25日
公式サイト https://ripple.com
ホワイトペーパー https://ripple.com/files/ripple_consensus_whitepaper.pdf
ソースコード https://github.com/ripple
* ビットバンクにおける通貨記号

リップルが構築するグローバル・ペイメント・ネットワーク

RippleNet上ではXRPと名付けられた電子トークンが活用され、異なる国の法定通貨同士の取引を円滑化しています。XRPは通貨と通貨を繋げる役割を持っており、RippleNetを利用する銀行は、外国の銀行との取引であってもそれぞれの国の通貨で取引ができるようになります。

RippleNetを使った送金が早い理由は、ビットコイン(BTC)とは異なるコンセンサス・アルゴリズムを採用しているからです。ビットコイン(BTC)では不特定多数のユーザーが取引の検証を行いますが、RippleNetではリップルが認めたバリデーターのみ取引の検証作業を行います。RippleNetのバリデーターの多くは銀行や決済代行業者などの金融機関です。

RippleNetでは一度レジャーに取引が取り込まれると、その取引が取り消されることはありません。ブロックチェーンが巻き戻ると取引が取り消されるビットコイン(BTC)とは違い、ファイナリティーが存在するのもリップルのペイメント・ネットワークの特徴です。

リップルの進捗状況

リップルは世界の銀行と提携し実証実験を行っており、公式サイトによると200を超える金融機関がRippleNetへ参加しているとされます。日本の金融機関ではSBIホールディングスやみずほ銀行と提携しています。

SBIホールディングスはリップル社への投資も行っており、2016年には5500万ドルを出資しリップル社の株式の10.5%を取得しています。さらにSBIホールディングスが60%、リップル社が40%出資したSBI Ripple Asiaを設立し、アジア地域の金融機関へRIppleNetを広げる活動を精力的に行っています。

リップル社はRippleNetをより進化させるべく世界中の大学と共同研究を行うUniversity Blockchain Research Initiative(UBRI)を2018年に発足しています。 アメリカのコーネル大学やディーク大学といった名門校を含む29校がUBRIに参加しています。2019年に入り、シンガポールや中国の大学も参加することが発表されています。

リップル社は2019年2月に米フォーブス誌が選ぶ最も革新的なフィンテック企業50に選ばれています。リップル社が選ばれたのは今回で5年連続となっています。

リップルの買い方

弊社の運営する仮想通貨取引所「ビットバンク」では、リップル(XRP)を簡単に購入できます。
ビットバンクは、現在リップル取引量が世界No.1*の取引所です。
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* 2018年12月13日 "Ripple XRP Charts 30days" において

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※2018年10月9日 CoinMarketCap & ICO Rating 調べ