9日のビットコイン（BTC）円は1011万3957円から取引が始まった。前日にイランとイスラエルが相互攻撃を停止したことで、中東リスクが後退したものの、東京時間のこの日の相場は材料待ちとなり1010万円周辺で揉み合いに終始した。欧州勢参入後には小甘い推移に転じ、1000万円近辺まで水準を下げると、米国時間序盤にはオマーン沖で墜落した米軍のアパッチ攻撃ヘリコプターについて、トランプ米大統領がイランによる攻撃だったとして報復を示唆し、相場は980万円周辺まで下げ足を速めた。ただ、その後は押し目買いが入り、一時は1000万円まで反発。終値は988万9280円となった。
米・イランの協議再開に向けた期待感は、米軍ヘリコプターの墜落を巡る報道によって後退しており、中東情勢を巡る不透明感は再び強まっている。イランとイスラエルによる直接的な攻撃は一服したものの、依然として事態は流動的であり、関連ヘッドラインには引き続き注意を要するだろう。また、先週末に見られた米ハイテク株への利益確定売りも再開しており、広範な金融市場でリスク選好度はやや悪化している。現物ビットコインETFからの資金流出ペースには鈍化の兆しも見られるが、依然として順流入には転じておらず、需給面から積極的な反発を期待するのは難しい状況と言えよう。また、本日は5月の米消費者物価指数（CPI）の発表を控えており、結果次第では金利動向を通じて相場が大きく振れる可能性がある。BTCは引き続き売られ過ぎの状態にあり、下値余地は徐々に限られつつあるとみているが、まずはCPI通過を見極めたい。
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この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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