8日のビットコイン（BTC）円は1015万6431円から取引が始まった。イランとイスラエルが攻撃の応酬を繰り広げたことで、東京時間のBTCは上値の重い展開で始まり、一時1000万円近辺まで下落した。その後は米金利の上昇が一服したことで、1015万円周辺まで水準を戻すと、イランとイスラエルが互いに攻撃を停止したと伝わり、米国時間には振れ幅を伴いつつも1028万円近辺まで上昇した。しかし、バンク・オブ・アメリカ（BoA）が先週5日の投資家向けノートで、株価について懸念材料が多すぎると指摘し、利益確定を推奨していたと明らかになるなか、BTCは上げ幅を縮小。さらに、イランが「合意が近い」というトランプ米大統領の主張を否定すると、1010万円付近まで下落し、終値は1011万3957円となった。
米・イラン関係を巡っては、イスラエル、ヒズボラ、イランが相次いで攻撃停止を表明したことで、協議再開に向けた環境は徐々に整いつつあると言えよう。依然として不透明感は残るものの、足元では中東情勢を巡る過度な警戒感は後退しつつある。一方、BoAのノートでは、米ハイテクセクターがドットコムバブル崩壊直前と類似した状態にあると指摘されており、市場心理に冷や水を浴びせる可能性には留意したい。12日にはスペースXの大型IPOも控えており、期待感と警戒感が交錯するなか、目先の米株市場は神経質な値動きとなることも想定される。足元のBTC相場は米株の上昇には追随し切れない一方、下落局面では連動しやすい状況が続いている。ただ、相場は引き続き売られ過ぎの状態に変化はなく、多少の反落リスクは意識されるものの、押し目では買い戻しも入りやすいと言え、本日は下げ渋る展開となるか。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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