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BTCは一時6万ドル割れ　200週線で下げ止まりとなるか

BTCは一時6万ドル割れ　200週線で下げ止まりとなるか

2026.06.08マーケット情報

1日〜7日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比156万7327円（13.37%）安の1015万9661円と4週続落した。

米・イランの協議停止やストラテジーによるBTCの売却が相場の重石となり、先週のBTC円は週央まで下げ一色となり、4日には一時1000万円を割り込んだ。この日はイスラエルとレバノンが停戦で再合意したことで、相場は下げ止まったものの、翌5日にはZcash（ZEC）で無限発行を可能とする脆弱性が発覚し、アルトコイン売りが波及。BTCは再び1000万円割れを試す展開となると、5月の米雇用統計で雇用者数が市場予想を大幅に上回り、相場は950万円周辺まで下値を広げた。

尤も、これによりドル建てBTC相場が節目6万ドル（≒962万円）を割り込むと、その後は下げ渋り、週末は970万円周辺での小動きに転じた。

7日には、米国が凍結したイランの資産を湾岸諸国の復興費に当てることを検討しているとの報道を好感して1000万円周辺に戻すと、今朝方にはトランプ米大統領が「（イランとの）合意は近い」と発言し、1010万円を回復した。

ビットコインチャート — 第1図：BTC対円チャート　1時間足　出所：bitbank.ccより作成

先週のBTCドルは一時200週移動平均線を割り込み、年初来安値を更新した。オンチェーンでは、短期筋の損益レシオは95%以上が含み損となったほか、ネットワーク全体の含み益割合も一時50%を割り込んでおり、複数の指標からは売られ過ぎのシグナルが点灯している。200週線周辺は過去のサイクルでも底値圏として機能してきた水準であり、先週も指摘の通り、相場は底入れに近づいている可能性がある。

尤も、反発材料はなお不足している。5月の米雇用統計が強めの内容となったことで、年内利上げ観測が再び強まり、米金利は上昇に転じた。4日には米国の現物ビットコインETFが14営業日ぶりに純流入となったものの、流入額は320万ドルと限定的だった。さらに、雇用統計を受けて米株が急落するなか、5日には3億ドルを超える資金流出が確認されており、ETFフローの改善は持続しなかった。

ETFからの資金流出については、12日に予定されているスペースXのIPOを前に、市場参加者が手元資金を確保するため、BTCを含む保有アセットを売却している可能性も指摘される。当初はIPO通過後にこうした資金流出も一巡する可能性があったが、利上げ再開観測が現実味を帯びるなかでは、金利上昇そのものがBTCにとって向かい風となりやすい。

米・イラン関係を巡っても、トランプ氏による「合意が近い」との発言をそのまま好感するには時期尚早と言えよう。協議は凍結資産や高濃縮ウランの処理を巡ってデッドロック状態が続いており、この間に双方の軍事的行動も再開している。中東情勢の不透明感が残る限り、BTCが本格的に戻りを試すには材料不足と言えよう。

総じて、BTCはテクニカルおよびオンチェーンの両面で売られ過ぎ感が強まっており、底入れは近いとみている。先週は200週線周辺での「最後の一押し」に留意したいと指摘したが、実際にBTCドルは一時200週線および6万ドルを割り込み、こうした動きがその一押しだった可能性もある。一方、米金利上昇、ETFフロー悪化継続、中東情勢の停滞が重なるなかでは、本格的な反発にはなお明確な材料が必要となろう。幸い、週足終値では節目の6万ドルを維持しており、目先では低位横ばいの相場が続く可能性が指摘される。