BTCは8万ドル目前での攻防 中東リスク再燃も底堅い展開

23日のビットコイン(BTC)円は1246万2427円から取引が始まった。米・イランの和平交渉再開を巡って不透明感と期待感が交錯するなか、東京時間のBTCは概ね1200万円台中盤での揉み合いに終始した。海外時間も方向感に欠ける展開が続いたが、これまで米国との交渉を先導してきたイランのガリバフ国会議長が交渉団から外れたとの報道や、イラン国内で空爆があったと伝わり、米国時間には一時1233万円近辺まで下落した。尤も、米金利上昇に伴い米株や金(ゴールド)相場が下落するなか、BTCは押し目で買い戻され、即座に1240万円を回復。その後、イスラエルとレバノンの停戦延長を受けてさらに水準を戻し、終値は1250万7017円となった。


トランプ米大統領は早ければ本日にもイランとの交渉が再開すると発言していたが、イラン側から交渉再開に向けた動きは確認されない。こうした不透明感から米国市場ではリスク回避ムードが強まった一方、BTCは底堅さを維持しており、8万ドルの上抜けが意識される局面にある。昨日も指摘の通り、BTCの先物市場ではショートポジションへの偏りがあり、同水準を明確に上抜けた場合、ショートスクイーズを伴い上方向へのモメンタムが強まる可能性には留意したい。他方、中東情勢は引き続き米・イラン協議の行方が焦点であり、イランの出方を巡るヘッドラインに左右されやすい展開が続こう。本日も不透明感が残るなかで神経質な値動きが想定されるが、テクニカル的な地合いの改善も意識され、底堅い展開が続くだろう。



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bitbank Report 2026/04/24:BTCは8万ドル目前での攻防 中東リスク再燃も底堅い展開











