22日のビットコイン（BTC）対円は1217万9352円から取引が始まった。イラン戦争を巡ってトランプ米大統領が朝方に無期限の停戦延長を発表したことを好感し、BTCは東京時間に1240万円周辺まで一段高を演じた。欧州勢参入後もジリ高に推移すると、米国時間序盤には米国株相場の上昇に連れ高となり、高値1265万4015円に浮上し、月間高値を更新した。しかし、イランの交渉代表のガリバフ氏が米国によるホルムズ海峡封鎖が解除されない限り、停戦は意味を成さないと発言し、和平交渉再開への不透明感が残るなか、その後のBTC相場は失速。終値は1246万2405円となった。
米国が停戦延期を発表したことで、イラン側の出方を睨みつつ様子見を想定していたが、市場では和平交渉再開への期待と楽観が先行している模様だ。トランプ氏は昨日、パキスタンでのイランとの交渉が早ければ金曜日にも再開すると発言しており、市場の楽観ムードは引き続きBTC相場の下支えとなるか。他方、直近の相場上昇に伴い、BTCの先物市場では建玉の増加と共に資金調達率（FR）が大きくマイナスに振れており、ショートスクイーズの原動力となる「マグマ」が蓄積していると指摘される。中東情勢を巡って不透明感は残るものの、足元の上昇基調が続けば、BTCは踏み上げ相場となる可能性に留意したい。
この記事の著者
マーケット・アナリスト
長谷川 友哉
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
