12日のビットコイン（BTC）円は1117万2025円から取引が始まった。イランがさらなる原油価格の高騰を警告したことで、東京時間のBTCは原油高に逆行して中盤には1100万円近辺まで下落した。欧州勢参入後は1120万円台に揺り戻しとなったが、イランの新たな最高指導者となったモジタバ・ハメネイ師が初めてr声明を出し、ホルムズ海峡の封鎖は「敵に圧力をかける手段として継続する」と表明したことで、リスクオフムードが相場の重石となった。この日の米国市場では、株安、ドル高、債券安（金利は上昇）、原油高と、昨今、BTCが下落する際の条件が重なったが、相場は1124万円を背に安値を切り上げ、底堅い推移に転じた。終値は1123万1486円となり、米主要株価指数が揃って1.5%以上下落するなか、小幅高となった。
中東情勢を巡って金融市場ではリスクオフムードが続いたが、BTCは俄かに底堅さを維持した。BTCや暗号資産（仮想通貨）特有の材料は視界に入ってきていないが、米国がイラン紛争開始から6日間で、113億ドルの軍費を費やしたとの報道があった。米連邦政府の財政悪化は、BTCにとって相場の支援材料となってきた過去がある。紛争の長期化で支出がかさめば、市場の注目も財政に向かう可能性は十分にあるが、いつからが「長期化」と判断されるかは不透明だ。また、米国債市場では、イールドカーブがフラット化しており、長期ゾーンの顕著な上昇は起きていない（通常、財政懸念でイールドカーブはスティープ化しやすい）。加えて、金（ゴールド）相場もドル高を背景に下落しており、BTC単独の上昇には違和感が残る。いずれにせよ、イラン紛争収束の手掛かりは掴めず、一喜一憂は禁物と言えるが、米国債のイールドカーブにも注目しておきたい。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
