10日のビットコイン（BTC）円は1081万0300円から取引が始まった。朝方、トランプ米大統領がイラン紛争は「間もなく終結する」と発言したほか、G7による石油備蓄の協調放出の可能性、さらに米国がロシア産原油への制裁緩和を検討しているとの報道を受け、原油価格の下落がBTC相場の支援となり、東京時間には1100万円を回復した。欧州勢参入後には1120万円周辺で失速し、一時は戻り売りに押される場面もあったが、米国株の上昇に連れ高となり、米国時間序盤には高値1132万3438円に浮上した。しかし、イランがホルムズ海峡で機雷敷設の準備をしているとの報道を受け、その後は上げ幅を縮小。ただ、米軍が機雷敷設船に大規模な攻撃を実施し、これらを破壊したとの報道もあり、売りは限定された。終値は1106万8427円となり、先週後半の下げ幅を取り戻しつつある。
今週はイラン紛争の早期収束期待がBTC相場の支えとなってきたが、こうした期待感が再び揺らぎ始めている。米軍はホルムズ海峡の機雷敷設船16隻を排除したと発表しているが、機雷が一つでも設置されたとすればエネルギー供給網への懸念は強まるだろう。また、米海軍によるホルムズ海峡を通るタンカーの護衛は、現時点で攻撃のリスクから不可能との報道もあり、足元の原油価格の下落が続かない可能性も出てきた。一方、BTC先物の資金調達率は直近数日間で大きくマイナスに振れており、ショートポジションの蓄積が指摘される。再び紛争の早期収束を示唆するヘッドラインが出れば、BTCは踏み上げ相場となり、先週の高値1078万円を試す展開も視野に入る。BTCは引き続き、中東情勢を巡るヘッドラインに振り回される展開が続くだろう。
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bitbank Report 2026/03/11：BTC続伸も中東情勢巡り暗雲 ヘッドラインリスクに引き続き注意
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
