9日のビットコイン（BTC）円は1046万4741円から取引が始まった。イラン紛争による原油価格の高騰を受けて、G7が緊急石油備蓄の協調放出を協議すると報じられ、朝方の原油価格急騰に歯止めがかかり、東京時間のBTCは戻りを試す展開となり、終盤には1070万円周辺で推移した。その後も原油価格と米金利の低下を味方にBTCは上値を伸ばし、米国時間序盤には高値1105万円を記録。残りの米国時間は高値で失速し、1090万円を割り込むも、トランプ米大統領がイランでの戦争は「もうすぐ終わる」と発言したことで、1090万円を回復。ただ、発言を受けてドル売りが加速したことで、ドル円相場の下落がBTCの重石となり、終値は1081万0299円となった。
トランプ氏の発言の真偽は不明だが、原油価格は下落、米金利も低下、アジアの株式市場は上昇で反応しており、市場は好感している模様だ。また、トランプ氏がロシア産原油への制裁緩和を検討しているとの報道も転がり込んでおり、「戦争の早期収束期待」と「原油価格の安定」はBTC相場の支援材料となろう。ただし、イランは昨日、28日の攻撃で殺害されたアリー・ハメネイ師の後任として、同師の二男で対米強硬派であるモジタバ師を任命しており、少なくとも対外的には対立継続の姿勢を示していると言える。トランプ氏の発言も肩透かしとなる可能性は依然として排除できず、引き続き中東情勢を巡るヘッドラインリスクには注意しておきたい。
この記事の著者
マーケット・アナリスト
長谷川 友哉
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
