5日のビットコイン（BTC）円は1141万1622円から取引が始まった。前日の相場上昇から買いが一巡し、東京時間のBTCは1140万円を挟み込み、方向感に欠ける展開に終始した。欧州時間序盤には、一時1130万円近辺まで下落した後、押し目買いの様相で高値1158万8330円に浮上したが、ペルシャ湾で米国のタンカーが攻撃されたとの報道や、イランによる報復によって周辺国のエネルギー施設で被害が広がっているとの報道が嫌気され、徐々に下げ足を速めると、米国時間序盤にかけては株式市場の下落と原油価格の上昇も相まって、安値1115万1211円まで下落した。その後は1120万円周辺で下げ止まり、終値は1117万7695円となった。
中東情勢悪化から6日目にして事態の早期収束期待が後退し、安値圏レンジからのブレイクアウト後のBTCは早々に腰を折られた格好だ。エネルギー輸送ルートでの被害が確認されたことで、WTI先物は2日の高値を更新し、インフレ再燃懸念から米金利も上昇基調が継続している。ただ、こうした情勢の変化の割にBTCの下値は限定されている。BTCに関しては、ある程度の逃避需要も指摘されるほか、紛争が長期化しても基本的には軍事的に米国が優勢という市場の見方が垣間見える。しかし、本日の米雇用統計には要注意だ。強めに出れば、FRBの利下げ後ろ倒し観測が強まる上、利上げが意識される可能性もあり得るだろう。一方、弱めに出たとしても、市場の懸念はあくまで原油やガスの供給逼迫によるエネルギー価格の上昇であり、足元の懸念払拭には繋がりにくいと言え、BTCが上値を試すには、事態収束への追加の手掛かりが必要と言えよう。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
