3日のビットコイン（BTC）円は1082万円から取引が始まった。中東情勢の緊迫化を受けた原油価格の高騰を背景に、インフレ再燃懸念からドルと米金利が上昇し、東京時間のBTCは徐々に水準を切り下げ、1070万円周辺まで下落した。欧州時間には、WTI先物や米金利が上昇ペースを速め、BTCは1049万円周辺まで一段安となった。一方、トランプ米大統領がホルムズ海峡を通るタンカーの保証と、海軍による護衛を発表したことで、米国時間に入ると原油価格が反落。すると、BTCも反発し、米国時間終盤には1080万円台を回復。今朝方にはやや失速するも、1070万円台中盤で下げ止まり、終値は1078万5777万円とほぼ変わらずだった。
やはり原油価格の高騰がBTC相場の上値圧迫要因となったが、トランプ氏の発言によって反発し、昨日は底堅さを印象付けた。また、米中央軍のクーパー司令官は作戦が想定よりも早く進んでいると発言しており、リスクオフムードは幾分緩和されたと言える。尤も、WTI先物の上昇は、足元、頭打ちとなっているものの、今週の高値圏は維持しており、市場の懸念が払拭され切ったとは言えない。FF金利先物市場では、6月の利下げ予想が徐々に後退しており、本日のADP雇用レポートが労働市場の底堅さを示せば、インフレ再燃懸念と相まって米国債利回りの上昇に拍車を掛ける可能性に注意したい。他方、トランプ氏は今朝方、クラリティ法案の進捗を巡って銀行業界を非難し、暗号資産（仮想通貨）業界を支持した。現状、市場の注目は中東情勢に集中しているが、多少はBTC相場の下支えとなるか。
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bitbank Report 2026/03/04：BTCは下に往って来いで底堅く推移 米金利の更なる上昇には注意
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
