17日のビットコイン（BTC）円は1544万5287円から取引が始まった。トランプ大統領がイランと会合するとの情報で1560万円を回復したBTCだったが、トランプ氏がこれを否定したことで欧州時間にはマイナス圏に沈むと、米国時間序盤には1510万円まで一段安を演じた。一方、中盤から終盤にかけて米国株相場が下落する中、ドル建てBTC相場が一目均衡表の雲に支えられる格好で俄かに反発し、円建てでは一時1530万円を回復。終値にかけては1520万円台で揉み合いとなり、1525万1330円でこの日の取引を終えた。
中東情勢を巡って昨日は米国の軍事介入の可能性が高まった。一方、米国時間に入るまで米株先物や金（ゴールド）は横ばいとなっており、BTCのみの売りが目立った印象だ。今朝方に米国がイランへの攻撃を検討しているとの報道を受けても市場の反応は鈍く、単なる地政学リスクによる売りではなかったと指摘され、本日のFOMCを控えたポジション調整だった可能性もある。中東情勢悪化による原油価格の高騰でFRBはタカ派的なトーンを強める公算がある訳だが、金利が上昇すれば米政府の財政悪化が意識されるとみており、BTCにとっては追い風となろう。BTCドルは一目均衡表の分厚い雲に支えられており、下値は限定的とみている。
この記事の著者
マーケット・アナリスト
長谷川 友哉
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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