11日のビットコイン（BTC）円は1595万1218円から取引が始まった。東京時間から欧州時間に序盤のかけては材料待ちで1590万円周辺で小動きに終始した。米国時間序盤に発表された5月の米消費者物価指数（CPI）は、+2.4%と市場予想の+2.3%を下回り、BTCは一時1600万円にタッチしたが、中東情勢の緊迫化を受けた米国株相場の下落に連れて反落。米10年債の入札も堅調となり、米金利の低下には拍車がかかったが、中盤のBTCは1570万円まで下落した。終値にかけては一時1570万円を割り込んだが、1570万1087円でこの日の取引を終えた。
米CPIの結果を受けて、FRBの政策動向に敏感な2年債の利回りは2%弱低下し、市場の金利見通しにも下方修正が入った。「金利を生まないコモディティ」としては、米金利の低下はBTC相場の支援材料になるとみていたが、上値追いには失敗した。米株の下落もBTCの軟化の背景と言えるが、5月の「アメリカ売り」で上昇したBTCにとって、10年債入札が堅調だったことも相場の重石となったとすれば、安易に金利低下を喜べない。今夜は5月の米卸売物価指数（PPI）も注目されるが、米30年債の入札も控えており、米国債の需要が引き続き堅調であれば、BTCは押し目を探る展開も視野に入る。BTC対ドルは10万8000ドル（≒1555万円）近辺で下げ止まったが、昨日も指摘の通り、テクニカル的なサポートが密集する10万7000ドル（≒1540万円）周辺まで下落余地があるとみている。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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