BTCは続落で真空地帯に突入 米景気後退懸念で

10日のビットコイン(BTC)円は1193万円から取引が始まった。東京時間は8万ドル水準となる1180万円にワンタッチすると反発し、反動高で戻りを試した。しかし、ドル建てBTC相場が8万4000ドル(≒1234万円)で綺麗に上値を抑えられると、米国時間序盤は失速した。すると、トランプ米大統領がフォックニュースとのインタビューで景気後退の可能性を否定しなかったことでリスクオフムードが広がり、BTCは下値を模索する展開に転じ8万ドル水準を下抜け、米国市場引け間際には1144万円まで下落した。その後はやや水準を戻すも戻りは鈍く、終値は1157万2428円と昨年11月9日ぶりに終値で8万ドル水準を割り込んだ。


想定以上に軟調なスタートを切った今週のBTC相場だが、昨日の相場下落で11月にシカゴマーカンタイル取引所(CME)で開けた窓を4カ月越しに完全に埋め切った。ただ、7万ドル〜8万ドル(≒1028万円〜1180万円)は取引量が薄い真空地帯となっており、更なる急落には十分注意しておきたい。米景気後退の懸念が燻る中、本日はJOLTs求人件数の発表も控えており、米国市場のリスクオフムードが継続する可能性もある。尤も、昨日も指摘の通り、BTC相場には徐々に売り過熱感が確認される。真空地帯に入ったことで、12日の米CPI発表を前に7万ドル近辺までの急落も視野に入ってきているが、一段安を演じた後は自律反発が期待される。


