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BTC反落も200週線で下げ止まる　今週も重要チャートポイントを維持できるか？

BTC反落も200週線で下げ止まる　今週も重要チャートポイントを維持できるか？

2026.06.22マーケット情報

15日〜21日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比31万6013円（3.00%）安の1021万1387円と反落した。

週明けのBTC円は1050万円台を維持するも、米連邦公開市場委員会（FOMC）を控え警戒感が広がるなか、16日には1050万円割れを試す展開となった。17日に最終日を迎えたFOMCでは、市場予想通り政策金利の据え置きが決定された一方、ドットプロットでは年内1回の利上げが示唆され、BTCは1050万円を下抜けた。さらに、イスラエルによるヒズボラへの攻撃が続いたことで、米・イランの和平協議に影響が出ることが危惧され、18日には1000万円周辺まで下値を広げた。

しかし、これによりドル建てBTC相場が200週移動平均線付近まで下落したことで、週後半のBTC相場は下げ止まり、19日にはバンス米副大統領がイランとの協議のためスイスに出発する予定との報道を好感し、1020万円近辺まで戻した。

週末には、米・イランの協議が21日に開催されると決定し、1040万円周辺まで上昇するも、トランプ米大統領がレバノンで活動するイラン系武装勢力への攻撃停止を求めたことに対して、イランが協議停止で抗議したことで、相場は失速した。

ビットコインチャート — 第1図：BTC対円チャート　1時間足　出所：bitbank.ccより作成

今週のBTC相場は、中東情勢の進展と米国のマクロイベントという二つの材料を睨みながらの展開となりそうだ。

先週末には、トランプ米大統領による対イラン強硬発言を受けて、一時は協議中断も懸念された。しかし、今朝方にはイラン政府報道官から協議進展を示唆する発言が伝わったほか、ホルムズ海峡の封鎖解除やイランへの凍結資産返還を巡って双方が合意に近づいているとの報道も出ている。また、19日にはイスラエルとレバノンが再び停戦で合意しており、中東情勢は依然として流動的ながらも、全体としては緊張緩和の方向へ向かいつつあるように見受けられる。

仮に米・イラン協議が進展し、ホルムズ海峡の正常化に向けた動きが具体化する場合には、原油価格の下落を通じてBTC相場にも追い風となろう。足元では中東情勢を背景としたエネルギー価格の上昇が米インフレ懸念を強める一因となっているが、原油価格の下押し圧力が強まれば、米金利上昇への警戒感も幾分和らぐ可能性がある。

尤も、イスラエル軍はレバノンから完全撤退したわけではなく、軍事的なエスカレーションが再び確認される場合には、市場のリスク回避姿勢が強まる可能性には留意したい。中東情勢は改善方向にあるものの、依然として相場の不安定要因であることに変わりはないだろう。

他方、今週後半には米第2四半期GDP成長率や米個人消費支出（PCE）価格指数の発表を控えるほか、複数のFRB高官発言も予定されている。先週のFOMCではドットプロットで年内1回の利上げが示唆されており、市場には依然としてタカ派的な余韻が残っている。こうしたなか、景気の底堅さやインフレ圧力の再加速が確認されれば、米金利の上昇がBTC相場の重石となる可能性がある。

このため、米・イラン協議の具体的な進展が確認されない限り、週前半は様子見ムードが強まりやすいだろう。一方で、中東情勢の改善期待が維持されるなかで、経済指標が市場の利上げ観測を一段と強める内容とならなければ、BTCの下値も限定されそうだ。

テクニカル面では、ドル建てBTC相場が200週移動平均線近辺で下げ止まり、その後は持ち直しの動きを見せている。ただ、先週の戻り局面でも上値の重さは残っており、引き続き200週線が位置する6万2000ドル周辺（≒1000万円近辺）を維持できるかが重要なポイントとなろう。

総じて、今週は中東情勢と米経済指標という異なるテーマが相場を左右する一週間となりそうだ。米・イラン協議の進展によって原油価格と米金利の上昇圧力が後退する場合には、BTCは戻りを試す展開も期待できる。一方、地政学リスクの再燃や米金利の上昇が重なる場合には、200週移動平均線を巡る攻防が改めて意識される展開となりそうだ。