15日のビットコイン（BTC）円は1053万7591円から取引が始まった。6月の米消費者物価指数（CPI）が市場予想を下回ったことで、FF金利先物市場で直近での利上げ観測が後退し、前日のBTC相場は1020万円周辺から急反発を演じ、1050万円近辺まで値を戻した。この日の東京時間は上昇一服の様相となり、1050万円を挟み込み揉み合いに転じるも、6月の米卸売物価指数（PPI）も弱めに出たことで、米国時間序盤には一時1062万円近辺まで上昇した。ただし、中東情勢を巡る緊張が続くなか上値は限定され、その後は上げ幅を解消。終値は1050万3828円となり、小幅に下落した。
6月の米CPIに続き、PPIも市場予想を下回り、米国のインフレ圧力は足元で鈍化の兆しを示した。また、ウィリアムズNY連銀総裁もインフレは依然として高過ぎるとしながらも、既にピークを付けた可能性があるとの認識を示しており、FF金利先物市場では利上げ観測の後退が意識されやすい地合いとなっている。こうした金利や期待インフレの低下はBTC相場の下支えとなろう。一方、月初にはイラン戦争前の水準まで低下していた原油価格は、米・イランの軍事衝突再開を受けて再び上昇基調に転じている。原油高が長期化すればインフレ再燃への警戒感が強まり、足元で後退した利上げ観測が巻き戻される可能性も否定できない。BTC相場を取り巻くマクロ環境には改善の兆しがみられるものの、中東情勢次第ではその前提が崩れるリスクもあり、引き続き関連ヘッドラインには警戒しておきたい。
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この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
