9日のビットコイン（BTC）円は1012万7205円から取引が始まった。タカ派的な内容となったFOMC議事要旨や、中東情勢緊迫化による原油高を受けて、東京時間は前日の売りの流れが続き、一時1003万円近辺まで水準を下げた。ところが、こうした懸念を跳ね除けて米株先物が反発すると、BTCも連れ高となり、欧州時間には1020万円を回復した。また、米・イランが攻撃の応酬を続ける最中でも、両国の外交的関与が継続しているとゴールドマン・サックスが指摘したことで、全面戦争再開への懸念が後退。米国時間に原油価格は反落し、BTCは1030万円にタッチした。その後も底堅い推移が続き、終値は1026万6026円となった。
原油高や米国債利回りの上昇がBTC相場の重石となる展開を懸念していたが、市場では想定ほど過度な警戒感は広がらず、中東情勢を巡るリスクは一定程度織り込まれつつある模様だ。また、来週にもクラリティ法案の最新版ドラフトが上院へ提出され、今月中にも採決が行われるとの報道も伝わっており、制度面からの期待感も相場の下支えとなったとみられる。尤も、米・イランによる攻撃の応酬は依然として続いており、外交ルートも維持されているとは言え、情勢は引き続き流動的だ。ヘッドライン次第では再び原油価格が大きく変動する可能性もあるだろう。本日は国際エネルギー機構（IEA）の月報も控えており、原油の需給見通しが市場心理に与える影響にも注目しておきたい。本日のBTCはクラリティ法案前進への期待や堅調な米国株が相場の支援となる可能性がある一方、原油価格の動きには引き続き警戒しておきたい。
関連記事
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
.png&w=3840&q=70)
.png&w=3840&q=70)
.png&w=3840&q=70)
