BTC下げ渋るも方向感欠く 中東情勢・金利・エヌビディア決算に注目

19日のビットコイン(BTC)円は1223万8081円から取引が始まった。トランプ米大統領が対イラン攻撃再開を延期したことで、東京時間のこの日の相場は中東情勢の緊張緩和を背景に、概ね1220万円台で下げ渋る展開となった。米国時間序盤には、米国債利回りの上昇を受け、安値1213万0001円まで下落する場面もあったものの、その後は反動で金利が低下したこともあり、徐々に水準を戻した。尤も、BTCの戻りは鈍く、今朝方には1220万円台中盤で失速。終値は1222万2231円と前日比でほぼ変わらずだった。


トランプ米大統領は19日に予定されていた対イラン攻撃を延期した一方、合意に至らなければ攻撃再開も辞さない姿勢を示しており、中東情勢を巡る不透明感は依然として残っている。ただ、バンス米副大統領は昨日、イランとの協議で一定の進展があったと明らかにしており、足元では原油価格の上昇も一服している。一方、米国債利回りはほぼ全ての年限で上昇しつつ、イールドカーブは平坦化している。ドルの上昇を踏まえると、現時点では財政不安よりもインフレ懸念が主導する動きと言えよう。こうした金利上昇は引き続きBTC相場の重石となり得る。また、本日はエヌビディアの決算発表を控えている。好決算となればハイテク株の復調を通じてBTCにも押し目買いが入る可能性がある一方、失望感が広がればリスク回避姿勢が強まる展開にも注意したい。本日は中東情勢、金利動向、エヌビディア決算と注目材料が入り乱れており、BTCは神経質な値動きとなる公算が大きい。



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bitbank Report 2026/05/20:BTC下げ渋るも方向感欠く 中東情勢・金利・エヌビディア決算に注目









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