BTCは下げ渋るも上値重い 金利動向を睨む展開に

18日のビットコイン(BTC)円は1232万0001円から取引が始まった。中東情勢のエスカレーション懸念を背景に週末に売られたBTCだったが、この日の東京時間は1220万円台で下げ渋りに転じた。米国時間序盤には、原油価格の乱高下に連動して1235万円近辺まで上昇した後、元の水準に押し戻されると、米国債利回りの上昇を受けて1210万円周辺まで下落した。しかし、トランプ米大統領がイランに対する攻撃を延期すると発表したほか、イランとの協議中はイラン産原油への制裁を免除すると発表したことで、残りの米国時間はジリ高に推移。終値は1223万4579円となった。


中東情勢を巡っては、足元で緊張緩和への期待がやや高まっている。ただ、依然として協議に実質的な進展は確認されず、情勢の不透明感は残っており、関連ヘッドラインには引き続き注意を要する。一方、昨日の米主要株価指数はまちまちな値動きとなったが、金利上昇を嫌気したハイテク株の軟調さが目立った。FRBの政策見通しを巡る不透明感が続くなか、金利上昇は引き続きBTC相場の上値圧迫要因となり得るだろう。また、本日は米住宅リフォーム小売大手ホーム・デポの決算発表を控えている。インフレ加速局面におけるリフォーム需要や価格見通し次第では、スタグフレーション懸念を改めて意識させる可能性に留意したい。本日も金利動向を見極める展開が見込まれ、BTCは調整基調が続く公算が大きいか。











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