先週（9日〜15日）のビットコイン（BTC）対円相場は402,746円（9.04%）安の4,053,799円と3週続落。一時は400万円を割り込み342万円近辺まで押したが、終値では400万円を僅かに上回り、週足は長い下ヒゲを付けた。
TerraUSD（UST）のディペッグに端を発した暗号資産（仮想通貨）市場の混乱に加え、世界の株式市場の軟化か続いたことで、先週前半のBTCは上値の重い展開を繰り広げ、Terraショックがドルテザー（USDT）にも波及しUSDTが対ドルで急落すると、BTC対ドルは前年の安値（28,800ドル≒371万円）を初めて割り込んだ。
一方、USDTが即座に反発したこともありBTCは350万円で下げ止まると、4月の米卸売物価指数（PPI）が3月から減速の兆しを見せたことで、追加の金融政策加速観測が後退、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長も6、7月の利上げ幅が50ベーシスポイント（bp）に止まることを示唆し、相場は反転上昇した。
週末には、31,000ドル水準となる400万円がレジスタンスとなり失速するも、対ドルで前年安値の水準がサポートとなり反発している。
UST発行に必要となるLUNAトークンの下落率もついに最高値からほぼ-100.00%（119.51ドル→0.00012ドル）と下がり切り、USDTもドルへのペッグを回復、米インフレ指標を通過した材料出尽くし感も相まって足元ではリスクオフの巻き戻しが確認される。一方、先週のBTC相場がトレンド反転シグナルとなるセリングクライマックスであったかには、依然、疑問が残る。
まず、BTC先物市場の資金調達率だが、19日に比較的に大きくマイナスに振れているが、通常、トレンド反転時には-0.02を悠に下回ることが多く、現時点では低下し切った印象が薄い。また、ブロックチェーン上のデータを利用したオンチェーンデータでも、相場が下げ切っていない可能性が示唆されている。
第2図は、流通するBTCの黒字割合（Percent Supply in Profit: PSP）をチャート化したものである。PSPは、その50日移動平均（50SMA）と併用してつからわれ、通常、95％を超えると上昇相場の過熱感を示唆、50％割れで下落相場の過熱感を示唆する（第2図白丸）。
つまり、半数以上の流通するBTCが含み損を抱える状態になると、下落相場が反転するシグナルとなってきた訳だが、足元ではPSPは依然として50%以上で推移している（第2図赤丸）。よって、先週のBTC相場の下落は、依然として「下げ足りない」可能性があると言え、油断は禁物だろう。
また、ハッシュレートの低下から鑑みるに、相場下落によるマイナーの現物BTC売りにも警戒を要するフェーズに入った可能性もあり、相場の上値余地は限定的か。買い一巡後に戻り売りが入る展開に注意したい。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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