9日のビットコイン（BTC）対円相場は反落し、322万円から一時309万円まで押した。9日東京時間のBTC相場は調整の様相となり320万円周辺で揉み合いに終始したが、海外時間に入ると、本日の7月米消費者物価指数（CPI）を警戒し米株先物が下落しBTCも下げ足を速めた。さらに、週明けのNvidiaに続き半導体大手のMicronが見通しに警告を鳴らすと、相場は一時310万円を割り込んだ。もっとも、対ドルで23,000ドルとなる同水準周辺では押し目買いが入っており、足元、相場は310万円台中盤に戻している。
やはりCPIを控え警戒ムードが広がっているが、昨日のBTC相場下落にはロングの強制決済も伴い想定より強く押した。ただ、依然としてBTC対ドル相場の直近高値24,666ドルや節目25,000ドル水準となる、333万円〜338万円エリアは射程圏内と言え、CPIの低下が確認され米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げペースを緩める余地が生まれれば、同エリアの上抜けもまだ視野に入る。先週の米雇用統計の結果が堅調だっただけに、CPIの低下は市場の緊張を解く材料となろう。反対に、CPIが上振れとなった場合は、市場に相当なショックが走る可能性に注意しておきたい。
この記事の著者
マーケット・アナリスト
長谷川 友哉
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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