12日のビットコイン（BTC）対円相場は70,551円（1.42%）高の5,032,218円と小幅反発。
ウクライナ東部でロシア軍による大規模攻撃再開の可能性があるとのウクライナ軍報道官の発表や、ハト派として知られるシカゴ地区連銀のエバンス総裁からのタカ派発言を受け、週明けから対ドルで40,000ドル水準となる501万円を割り込んだBTCの対円だったが、昨日はCoinbaseのソラナ（SOL）、ポリゴン（MATIC）、シバイヌ（SHIB）、コンパウンド（COMP）の4銘柄新規上場発表を受け、アルトコイン主導でBTC相場も切り返すと、米消費者物価指数（CPI）が8.5%とおよそ40年ぶりの高水準となったことを受け、510万円にタッチした。
しかし、米連邦準備制度理事会（FRB）のブレイナード理事がこの日も金融政策引き締め加速の意向を示し、米株が続落。BTCもつられるように米時間に上げ幅を解消したが、引け後から反発し40,000ドル水準を終値で回復した。
このところ、連日、米金融当局者からタカ派的な発言が相次いだが、記録的なCPIの上昇を見越した発言だったか。CPIのエネルギー指数は、やはりウクライナショックの影響を受けて全カテゴリーで記録的な上昇を記録した。中でも、ガソリン指数は前年同月比で48.0%もの上昇となった。一方、変動の激しいエネルギーと食品を除いたコアCPIは、前年同月比と前月比で双方とも市場予想を下回る結果となり、ブレイナード理事はインフレ低下の兆候と歓迎した。
ただ、ロシア産エネルギーを断ち切ろうとする欧米の動きから、供給逼迫への懸念は短期で解消される見通しは立っておらず、エネルギー価格上昇が主導する高インフレはまだ持続しそうだ。昨日は米国の原油価格指標となるウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）が1バレル＝100ドル台に戻した。本日は英CPIと米卸売物価指数（PPI）の発表を控えており、引き続きインフレヘッジ需要が相場の下支えとなるシナリオを想定している。
また、相場が明確な40,000ドル水準下抜けを試す中、BTC先物市場の資金調達率（FR）は再びマイナスに振れている。1月から3月にかけても40,000ドル水準以下でFRがマイナスに振れると相場が下げ止まるサインとなっており、短期筋の売りが一定出尽くし、底堅くなっているか。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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