8日のビットコイン（BTC）対円相場は97,067円（2.21%）高の4,487,531円と反発。相場は短期的に450万円台中盤のエリアをレジスタンスに上値が重くも底堅く推移している。
原油価格高騰により景気減速とインフレ加速が同時に起こるスタグフレーションへの懸念が台頭し、週明けから株式市場が荒れ模様となる中、BTC相場は底堅さを印象付ける推移となり、東京時間のこの日の相場は、440万円台で横ばい。東京市場引け後から欧州序盤にかけての米株先の反発に連れ高となり450万円台に乗せるも、手掛かり難の中、上値を伸ばせなかった。米時間に入ると、米国がロシア産石油、石炭、ガス輸入停止、英国が段階的輸入削減で年内停止を発表し、原油高が株価を圧迫しBTCも反落、440万円近辺まで押した。
その後、米原油先物（WTI）に利食いが入り相場が反落するとBTCは逆行高となったが、上述の短期レジスタンスに上値を抑えられ、この日の上げ幅を縮小し440万円台後半で終値を付けた。
BTC相場は引き続き米株の影響を受けつつあるものの、昨日は主要3指数が終値ベースで下落した一方でBTCはプラス圏を維持した。ロシア軍によるウクライナ侵攻以前は、情勢悪化を懸念して株式市場が下落する中、BTCにもリスクオフの流れが波及していたが、24日の軍事作戦開始以降、BTC相場は上値が重くも当日の安値更新はしておらず底堅い。依然として決定的な上昇要因となる手掛かりは乏しいものの、足元では原油を始めコモディティ価格上昇の影響を映して米10年物ブレークイーブンインフレ率（BEI＝市場が織り込む向こう10年の平均インフレ）が昨年の最高値を超え、2.90%まで上昇している。それに伴い、2月には-0.43%まで戻していた実質金利も3月に入り急ペースで-0.99%まで反落しており、逃避マネーの大半がドルや金（ゴールド）に向かう中、一部がBTCにも流入していたか。
ただ、期待インフレの上昇は、米連邦公開市場委員会（FOMC）の政策決定にも影響してくるため、依然として先行きの不透明感は強い。明日は欧州中央銀行（ECB）の中銀預金金利と米消費者物価指数（CPI）の発表を控えており、週明け指摘した通り注意が必要だ。
チャート上では、450万円台の短期レジスタンス上抜けとなれば、中期レジスタンスの520万円（45,000ドル水準）を目指すシナリオが視野に入るが、終値での明確な上抜けを確認したい。下値の注意点は、引き続き38,000ドル水準となる440万円と見ている。上下の重要なチャートポイントがすぐそこに迫っており、今週中にもボラティリティの上昇が見込まれる。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
.jpg&w=3840&q=70)
.jpg&w=3840&q=70)