ハト派FRB当局者らの発言でBTC反落 それでも底固めが見えてきたか
13日のビットコイン(BTC)対円相場は182,015円(3.61%)安の4,864,310円と反落し、前日の上げ幅を解消した。
12日の米消費者物価指数(CPI)が前年同月比で7.0%と市場予想と合致したことで、米連邦準備制度理事会(FRB)が追加で引き締め政策を行うとの懸念が和らぎ、BTCは500万円台を回復し、今月6日ぶりに508万円まで戻した。13日の東京時間には一時500万円まで押す場面があるも、節目の水準で買い支えられ、揉み合いに終始。その後、米卸売物価指数(PPI)も概ね市場予想と合致したことで、相場は508万円上抜けを試すも、FRBの中でハト派として知られるブレイナード理事やシカゴ地区連銀のエバンス総裁らからタカ派発言が相次ぎ株価が反落すると、BTCも連れ安となり500万円を割り込んだ。
相場は一時、12日に上抜けした短期ソーサーボトムのネックラインが走る43,000ドル(≒491万円)で下げ止まるも、米株が一段と安くなるのを眺め同水準をも割り込み、前日の上げ幅を完全に掻き消した。


出鼻を挫かれた印象もある BTC 相場だが、40,000ドル台での底固めを予想する。量的引き締め(QT)が開始される時期は依然として定かではないものの、3月の利上げ織り込みは着々と進み、それ以降も6月、9月、12月と計4回の年内利上げが意識され始めており(FedWatch調べ)、目先でこれ以上タカ派的なサプライズが出る公算は相応に低いか。
ソーサーボトムが完成し、パターンフォーメーションの側面からは底入れのサインが点灯していたBTCだが、金融引き締めを巡る当局者の発言が相次いだことが、直近数営業日で反発していた米株に利食いが入る口実となった格好だろう。今夜の米小売売上高は前月からの低下が予想されており、短期的には依然として楽観的になるのは時期尚早とも言えるが、BTCの下値は限定的と見ている。













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