ホーム>
マーケット情報>
警戒感漂うビットコイン相場　緩和縮小前倒し懸念が再燃か

警戒感漂うビットコイン相場　緩和縮小前倒し懸念が再燃か

2021.09.13マーケット情報

先週（5日〜12日）のビットコイン（BTC）対円相場は601,450円（10.62%）安の5,060,793円と大幅安。終値では心理的節目の500万円や200日移動平均線を維持したが、相場は直近3週間ほどの上げ幅をリトレースした。

7日の相場急反落後、510万円周辺で方向感に欠ける展開となったBTCの対円だったが、10日の米卸売物価指数（PPI）が前年同月比で市場予想を上回り、緩和縮小前倒し懸念から相場は上値を重くした。さらに追い討ちを掛けるように、この日はクリーブランド地区連銀のメスター総裁が年内のテーパリング開始を念押しし、BTCは高寄り後に反落した米株に連れ安となり510万円周辺から保ち合い下放れとなった。

週末の相場は対ドルで節目の44,000ドル（≒484万円）付近で下げ止まり、自立反発の様相でジリ高に転じた。しかし、薄商いとなりやすい週末の相場は戻りが鈍く、500万円を挟み込む形でチョッピーな値動きに終始した。

ビットコインチャート — 第1図：BTC対円チャート　1分足　出所：bitbank.ccより作成

8月の米雇用統計で非農業部門雇用者数変化が23.5万人の増加と、7月の94.3万人から大幅に低下したことで、9月のテーパリングアナウンスが出る可能性は相応に低くなったと思われたが、メスター総裁は10日、物価と雇用に関して「『実質的な更なる進展』を遂げたという自身の考えは、8月の雇用統計を見ても変わっていない」とした。おまけに物価上昇圧力が高止まりしていることも示唆され、9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）会合は想定以上に不確定要素が増える形となったと言える。

今週は14日に米消費者物価指数（CPI）の発表を控えており、10日のPPIと同様に注意を要する。

さて、本日から15日にかけてはSALT New York 2021が開催され、初日からFTXのサム・バンクマン・フリード氏（通称アフロ）もスピーカーとして登場する。先週のBTCは急落を演じ市場を動揺させたが、本イベントを切っ掛けに相場が切り返す材料が出るかにも注目したい。目星い買い材料が出なければ、BTCは来週のFOMC会合まで警戒感から上値の重い展開が続くと指摘される。