8日のビットコイン（BTC）対円相場は184,994円（3.00%）高の6,350,007円と反発し、前日の下げ幅をほぼ掻き消した。前日7日の暗号資産（仮想通貨）市場は、アルトターンで高騰した主要アルト銘柄の反動安が市場の下げを主導し、対ドル2月高値水準の640万円を挟み込み方向感に欠けていたビットコインも、同水準から下放れとなり610万円付近まで安値を広げていた。
一方、7日の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨がハト派的な内容となると、ビットコインは下げ止まり反発。8日の東京市場では戻りを試す展開となり、630万円にタッチした。欧州市場の取引では、利食い的な売りが入り一時は618万円まで押すも、欧州中央銀行（ECB）理事会議事要旨で高水準の緩和策継続の必要性が強調されたことが明らかになったことや、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長がこの日参加した国際通貨基金（IMF）のイベントで、前日のFOMC議事要旨に沿った緩和的な姿勢を示したことが好感され、ビットコインは再び反発し7日欧州時間からの下げ幅を奪回した。
チャート上では、ビットコインの対円相場は中期的に意識される4時間足の200本移動平均線をサポートに切り返した格好で、続落シナリオを回避し再び対ドル2月高値を試す展開となっている。先週からアルトコインが市場の動きを主導しているが、これによりビットコインの市場占有率（ドミナンス）は、分散型金融（De-Fi）ブーム台頭で関連アルトコインが強含んだ昨年9月ぶりに50%台半ばまで落ち込んでおり、市場のサイクル的な観点から鑑みるに、ビットコインに資金が回ってくるまでもう少しの辛抱かと指摘される。
ビットコインと相関性の高い米国の期待インフレ率（ブレークイーブン・インフレ率：BEI）は、5年物、10年物共に7日から下げ止まりの様相となっており、パウエル議長のインフレが長期的に持続しないという発言に、ビットコインはそれほど反応していない模様だ。
戻り順調でビットコインは対ドル2月高値水準を上抜けする余地もあるように見えるが、その上の6万ドル水準の655万円はレジスタンスとして意識されよう。以前にも指摘した通り、2月高値から6万ドル水準のエリアは強い抵抗帯として機能してきており、同水準の上抜けには何かしら切っ掛けが必要だろう。ただ、出来高は相変わらず低調傾向が続いており、「閑散に売りなし」で目先では対ドル2月高値水準の637万円を巡る攻防が継続すると見ている。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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