11日のビットコイン（BTC）円は1287万0772円から取引が始まった。トランプ米大統領が戦争終結に向けた米国の覚書に対するイランの回答を「完全に受け入れられない」と拒否したことで、朝方のBTCは乱高下を演じ、東京時間は1265万円周辺まで下落した。ただし、これにより中東情勢を巡る不透明感が強まったものの、大規模な戦闘再開に対する市場の懸念は薄く、その後は底堅く推移すると、AIを巡る楽観が米主要株価指数の支えとなり、米国時間のBTCは上昇に転じた。米国市場終盤には1280万円台を回復し、終値は1284万4203円となった。
米・イランは週末にかけても和平合意には至らず、引き続き双方からの次の動きを待つ状況となっている。ただ、市場では大規模な軍事衝突の再開可能性は低いとみられており、交渉難航を巡るヘッドラインに対する反応も徐々に限定的となってきた。一方、本日は4月分の米消費者物価指数（CPI）の発表を控えており、原油価格上昇の影響を受けてインフレがどの程度加速するかが焦点となる。予想以上にインフレ圧力の強まりが確認されれば、利上げ再開懸念を通じてリスクオフ地合いが強まる可能性には留意したい。また、ドル建てBTC相場は200日移動平均線にタッチしており、テクニカル面では戻り売りも意識されやすい価格帯にあると言えよう。本日は中東情勢を引き続き注視しつつ、米CPIを見極める展開が想定されるが、現時点では過度な警戒感は限定的であり、CPIが市場予想と合致すれば、BTCは底堅さを維持すると見ている。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
