4月30日のビットコイン（BTC）円は1215万9196円から取引が始まった。前日の売りが一巡し、東京時間は新規材料に乏しく、1220万円周辺で揉み合いに終始した。しかし、欧州時間には、外為市場でドル円相場が急落したことにより、対ドル取引が主流のBTCは円建てで下げ足を速め、安値1182万8846円まで下げ幅を拡大した。一方、この日の米国市場では決算絡みの買いが主要株価指数を押し上げたほか、原油先物も直近上昇の反動で下落するなか、米国時間のBTCは1190万円台で底堅く推移。円建てBTCの終値は1200万0002円と続落したが、ドル建てでは小幅に反発した。
ドル円の急落は政府・日銀による為替介入が実施されたことが背景にあるが、BTC相場の基調を変えるものではなく、一時的な影響にとどまる可能性が高い。為替要因による下押しは確認されたものの、ドル建てでは底堅さも維持されており、地合いの悪化を示唆する動きとは言い難い。一方、トランプ米大統領がイランに対する新たな軍事作戦について説明を受けたと報じられており、中東情勢を巡る不透明感は依然として燻る。ただ、こうした中でも米株は上昇基調を維持しており、市場全体で引き続き過度なリスク回避姿勢は確認されていないと言えよう。本日も中東情勢の動向には注意が必要だが、外部環境の落ち着きも相まって、BTCは下値の堅さが意識されやすいだろう。依然として、短期的には押し目では買いが入りやすく、底堅い展開となる公算が大きい。
この記事の著者
マーケット・アナリスト
長谷川 友哉
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
