29日のビットコイン（BTC）円は1218万9727円から取引が始まった。週明け以降の利益確定売りの流れが一巡するなか、東京時間には押し目買いが入り、一時1236万8000円まで上昇した。欧州勢参入後も確りとした地合いが続き、1240万円台を回復した。しかし、米国時間にかけては地政学関連のヘッドラインを受けてセンチメントが悪化。トランプ米大統領がホルムズ海峡封鎖の継続について国内エネルギー企業と協議したとホワイトハウスが確認したほか、米国とイラン双方による攻撃再開の可能性が報じられたことで、リスク回避的なフローが優勢となり、相場は反落に転じた。FOMC通過後には一時1203万6696円まで下落したものの、イベント通過に伴うポジション調整の巻き戻しが入り、終値では1215万9197円まで下げ幅を縮小した。
FOMCは市場予想通り金利据え置きとなり、一部メンバーが緩和バイアスに反対したもののサプライズとはならず、市場の反応は限定的だった。一方、米国がイランの新提案を拒否したことで両国関係は膠着状態が続いており、攻撃再開の可能性も取り沙汰されるなど不透明感は残る。ただ、双方とも大規模衝突は回避したい思惑があるとみられ、現時点で市場の警戒感は過度に高まっていないと言えよう。テクニカル面では、ドル建てBTC相場は20日線やボリンジャーバンドのセンターラインまで調整しており、FOMC通過による材料出尽くし感も相まって、押し目買いが入りやすい局面にあると言えよう。本日も引き続き、中東情勢を注視しつつも、下値では押し目買いが意識されやすく、底堅い展開となる公算が大きい。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
