9日のビットコイン（BTC）円は1129万3785円から取引が始まった。米国とイランの和平交渉を控えて、東京時間は小動きに終始。欧州勢参入後には1140万円に浮上するも、イスラエルによるレバノンの攻撃が続くなか、イランが停戦合意からの離脱を警告し、上げ幅を掻き消した。ただ、トランプ米大統領がイスラエルに対して攻撃停止を要求したことで、米国時間序盤のBTCは反発。これを受けてイスラエルのネタニヤフ首相がレバノンと停戦交渉に入ると表明したことで、残りの米国時間は確りと推移し1150万円周辺まで上昇した。今朝方には高値1162万4899円に上昇するも、すかさず戻り売りに押し戻され、終値は1142万8200円となった。
停戦合意後も引き続き不安定な中東情勢だが、BTCの下値は堅かった。ただし、今朝方には上値追いに失敗しており、米・イランの直接対話を本日に控え、相場ははっきりとした方向感を示せていない。恒久的な停戦条件を巡り、米国とイランの双方で要求には大きな隔たりがあり、本日の和平交渉では大きな進展は期待できないと指摘される。よって、本日の交渉は「第1ラウンド」という位置付けであり、成果としては交渉が決裂しなければポジティブ、「次回の対談日程の決定」まで漕ぎ着けることができれば上出来と言えよう。引き続き、BTC相場の方向感は中東情勢次第という状況が続くが、和平交渉で成果が出れば、BTCは3月高値の1200万円周辺を試す展開が想定される。
この記事の著者
マーケット・アナリスト
長谷川 友哉
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
