2日のビットコイン（BTC）円は1082万4000円から取引が始まった。東京時間に行われたトランプ米大統領の演説では、イラン紛争終結の時期が明示されず、イランに対する更なる攻撃の可能性が示唆された上、ホルムズ海峡再開の責任を放棄する内容となり、市場は原油高・米国債安（利回りは上昇）で反応。これを受けてBTCは下げ足を速め、一時1060万円周辺まで下落した。欧州勢参入後も警戒感が続き、米国時間序盤の相場は安値1050万5370円まで一段と水準を下げた。一方その後は、イランとオマーンが船舶航行の監視のための協議を行ったことや、英国の呼びかけで有志国がホルムズ海峡の安全確保に向けた対応を協議する会合が開かれ、原油価格がザラ場高値から反落。BTCはこれに逆行し、1070万円周辺に浮上。終値は1068万6718円となった。
BTCは本日も軟調地合いが続くか。イランは、米国とイスラエルに対してホルムズ海峡の通過を断固拒否しているが、それ以外の国に対しては交渉の余地を与える姿勢だ。ただし、ホルムズ海峡を巡る市場の警戒感は依然として払拭されず、WTI先物は1バレル＝100ドルを超えたままだ。また、米国によるイランのエネルギー・インフラへの攻撃のタイムリミットも迫っており、停戦交渉の進捗が確認されなければ、引き続きボラティリティの上昇に警戒を要する。本日は米国市場がイースターで休場となることから、流動性が低下しやすく、ヘッドラインリスクによって不安定な値動きになる可能性も指摘される。下値目途としては、先週の安値6万5000ドル周辺（≒1036万円）が意識されよう。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
