20日のビットコイン（BTC）円は1440万1円から取引が始まった。エヌビディアの好決算と強気な業績見通しを受けて、東京時間は買い戻しの流れが続き、一時は1473万円まで反発した。しかし、欧州勢参入後には失速し、上げ幅の殆どを吐き出すと、強弱まちまちな結果となった9月の米雇用統計を受けて、下げ足を速めた。雇用統計では、失業率が21年10月ぶりの水準に悪化したものの、月間の雇用者数は市場予想の約倍の力強さを示し、米債利回りは急低下したものの、リスクアセットは軒並み売られた。BTCはロングの投げを伴って今年5月以来の水準まで急落を演じ、終値は1365万1952円と大幅続落となった。
まちまちとなった雇用統計を受けて、FF金利先物市場では12月の利下げ確率が若干上昇したものの、リスクアセットは悪い方（堅調な雇用者数）に反応する格好となった。エヌビディアの決算後に株先物は反発し、AIバブル懸念が後退したように見えたが、想定以上に市場の懸念が根強いことが示されたと言える。こうしたなか、昨日のナスダックは大陰線で弱気の包み足が出現しており、目先でも更なる株価の軟化が懸念される。BTCのオプション市場では、8万ドルと8万5000ドルストライクで連日建玉が積み上がっており、1260万円〜1338万円エリアまでの相場下落が視野に入る。テクニカル的には既に売られ過ぎと言えるが、米国株市場がアクを抜き切るまで油断できない状況と言えよう。
この記事の著者
マーケット・アナリスト
長谷川 友哉
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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