窮地を脱したビットコイン CPI上振れでも反発できた背景は?
13日のビットコイン(BTC)対円相場は、9月の米消費者物価指数(CPI)の発表を控え警戒ムードが広がり東京時間からジリ安で19,000ドル水準(≒278.3万円)割れを試すと、アルトコインの下げに連れて海外時間に同水準を割り込み、270万円台前半まで押した。米時間序盤には下げ幅を縮小するも、CPIが市場予想を上回り、米連邦準備制度理事会(FRB)が引き続き積極的な利上げを敢行するとの思惑から米国債金利が急騰し、BTCは一時270万円割り込んだ。一方、直後には安寄りした米主要3指数が急反発を演じ、BTCは連れ高で19,000ドルを回復しプラス圏に浮上。相場は19,5000ドル水準となる287万円周辺まで上値を伸ばし、本稿執筆時点でも上げ幅を維持している。


BTCは対ドルで年初来安値を目指す勢いで下げ足を速めたが、米株の急反発で窮地を脱した格好だ。急反発の要因としては、CPI上振れがある程度想定されていたことや、CPIの頭打ち感が意識されたことで押し目買いが入ったことに加え、米留出油在庫の大幅減による原油価格上昇を受けたエネルギー株の上昇などが挙げられる。また、FRBの既定路線維持を正当化するCPIの結果でもリスクオンとなったことは、高金利環境長期化に対する市場の織り込みが相応に進んだことの現れとも言えるか。その場合、市場のリスク選好度の萎縮にも歯止めが掛かることが指摘され、米主要3指数も徐々に値固めフェーズに入ることが想定される。本格的なトレンド転換はまだ先と見ているが、目先のBTCは引き続き底堅い値動きを想定している。



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bitbank Report 2022/10/14:窮地を脱したビットコイン CPI上振れでも反発できた背景は?










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