BTCは全値押しと方向感示せず 手掛かり探る状態続くか

8月28日〜9月3日のビットコイン(BTC)対円相場の週足終値は、前週比25,940円(0.68%)安の3,804,849円とほぼ変わらずだった。
29日、米証券取引委員会(SEC)が承認を却下していたグレースケール・ビットコイン・トラスト(GBTC)の上場投資信託(ETF)への変更申請を巡り、米D.C.控訴裁判所が承認拒否は不当だと判断したことにより、現物ビットコインETF承認への期待感が再浮上。この他、7月の米JOLTs求人件数の下振れなども相場の支援となり、BTCは一時410万円にワンタッチした。
一方、ドル建てで28,000ドルとなる同水準周辺で相場は伸び悩むと、短期の利食いが入り反落。すると、ロングの投げが入り、31日には上げ幅を完全に掻き消した。
その後、SECによる複数現物ビットコインETFの承認判断延期、まちまちとなった米経済指標に米IT株の軟化が相場の重石となり、BTCは一時下値を試したが、370万円絡みで反発すると、週末はジリ高での推移に終始した。

現物ビットコインETFの承認可否を巡り相場が振り回された1週間だったが、結局は方向感を示すことに失敗した。ただ、手掛かりに乏しかったジャクソンホール会議を市場が消化する中、先週は米労働市場の逼迫緩和を示すデータも散見されるようになり、米金利やドルの上昇余地は今週も限定されよう。また、ジャクソンホール会議以降でシカゴ・オプション取引所(Cboe)のボラティリティ指数(VIX)が低下基調となっており、全体的な市場のリスク選好度は萎縮した状態から改善に向かっていると言える。
その一方で、今週は経済指標の面では目星い材料に乏しい1週間とも言え、BTCは引き続き底堅くも上値の重い展開が続こう。週央6日には全米供給管理協会(ISM)の8月サービス業動向レポート、7日には中国の8月貿易収支の発表を控えているが、市場としては13日に発表される8月の米消費者物価指数(CPI)への注目度の方が大きいか。19日〜20日には米連邦公開市場委員会(FOMC)も控えており、利上げ停止や利下げのタイミングに関して手掛かりを探る状態は今週にかけても変わらないだろう。
他方、テクニカルの側面では、BTCの相対力指数(RSI)が徐々に回復して「売られ過ぎ」水準とされる30%を回復している(第2図)。ただ、相場の下降トレンドに対してRSIが上昇するダイバージェンスが起きているということは、相場トレンドに変化が出るサインとも言え、不意なアップサイドへの動きにも注意しておきたい。



