3月27日〜4月2日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比95,743円（2.61%）高の3,768,360円と高値レンジ内で反発。ドル建てでは節目の28,000ドル（≒373.4万円）を維持した。
アルトコイン相場の上昇に支えられ、先週のBTCは350万円周辺から反発し、木曜に高値レンジからのブレイクアウトを試すも、大口の売りが入りすかさず反落。2月の米個人消費支出（PCE）価格指数の発表が迫る中、オプションカットと共に相場は370万円を割り込んだ。
一方、債券市場では四半期末のリバランスもあってか海外時間から米国債利回りが低下。それにつられるようにBTCは切り返すと、警戒していた米PCE価格指数が市場予想を下回る結果となり、下げ幅を縮小した。
週末には380万円台に乗せ再びブレイクアウトを試す値動きとなったが、ドル建てで21年安値の28,800ドル（≒383万円）が相場のレジスタンスとなり失速。その後はアルト主導でやや緩んだが、相場は週足終値で高値レンジ上限付近の水準を維持した。
今週のBTC相場も高値揉み合いを継続しつつブレイクアウトをうかがう展開が視野に入る。2月の米PCEは、米国で金融危機懸念が台頭する以前のデータとなるため警戒していたが、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げに一定の効果が確認された格好だ。ただ、中長期的な物価トレンド示すトリム平均PCEインフレ率は、1月の4.6%から僅か1ベーシスポイント（bp）低下の4.59%と高止まり、週末時点のFF金利先物市場は、5月の金利据え置きと25bp利上げをほぼ五分五分で織り込んだ状態を維持した。
こうした中、今週は週明けの本日から米供給管理協会（ISM）の3月の製造業動向レポート、水曜日にはADP雇用レポートと非製造業動向レポート、さらに金曜日は雇用統計の発表を控えており、3月の米銀行連鎖破綻が米企業の事業活動にいかに影響したかが浮き彫りになり始め、今週は米金融政策のピボットが一層意識される可能性がある。
テクニカル的にも、BTC相場の過熱感は足元の揉み合いで後退。一目均衡表では三役好転を維持しており、切っ掛け待ちといった状態か。時間論から鑑みれば、遅行線がローソク足実体に追いつく来週あたりにブレイクアウトが期待できそうだが、米経済指標が味方となれば今週中にブレイクアウトする可能性もありそうだ。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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