15日のビットコイン（BTC）円は1536万2847円から取引が始まった。前日の上昇が一服し、東京時間序盤は戻り売りによって1520万円近辺まで一時水準を下げるも、終盤にかけては買い戻しが入り、ドル建てで100日移動平均線（MA）が走る9万7000ドル水準（≒1539万円）を試した。欧州勢参入後には同水準を上回り上げ渋っていると、米新規失業保険申請件数の低下を受けて再び1520万円周辺まで下落した。その直後には米国株相場の反発もあり、2度目の100日MAトライとなったが、高寄りしたナスダックやS&P500種が終盤にかけて下窓を埋めに行くなか、BTCも連れ安となり、1510万円近辺まで押した。終値にかけては若干反発し、1520万1901円でこの日の取引を終えた。
新規失業保険申請件数の下振れによって、米国債利回りが上昇し、FF金利先物市場では4月までの利下げ観測が一層後退した。ただ、米国が決算シーズンに入り、昨日はTSMCが好決算を発表。ここもとではAIバブル懸念も収束していたが、追加で安心材料になっていると言え、15日まで軟調地合いだった米国株相場も復調する切っ掛けとなりそうだ。尤も、昨日の値動きでBTCはやはりテクニカル的なチャートポイントが密集する9万7000ドル〜9万8000ドル（≒1539万円〜1554万円）エリアがレジスタンスとなっていることが再確認されたと指摘される。米国株の反発やテクニカル的な買い支えによって下値は堅いと見ているが、直近の高値では上値の重い展開が続くだろう。
この記事の著者
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。
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