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BTCは調整一巡か　中東情勢改善期待で200日線を意識

BTCは調整一巡か　中東情勢改善期待で200日線を意識

2026.05.25マーケット情報

18日〜24日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比8万0007円（0.65%）安の1223万9994円と小幅に続落した。

中東情勢を巡って先週のBTC円は週央まで1230万円周辺で一進一退の攻防が続いた。米・イランの和平交渉に関しては、トランプ米大統領が対イラン攻撃の延期を発表した一方、イラン最高指導者のハメネイ師が濃縮ウランの輸出を拒否するなど、協議が難航していることが示された。しかし、双方の高官から協議進展を示す発言もあり、交渉決裂への警戒感は緩和していた。

ところが、22日に発表された米ミシガン大学の5月の消費者調査では、消費者信頼感指数が過去最低水準に落ち込むと同時に、期待インフレが上昇し、BTCは下落し始めると、米下院に提出された新たな戦略的ビットコイン備蓄法案に100万BTC購入の方針が含まれなかったことが失望感を誘い、1180万円周辺まで下げ幅を拡大した。

しかし、週末24日には、トランプ氏がイランとの合意が近々発表されると発言したことで、BTCは1220万円台を回復。今朝方には戻り売りが出る場面もあったが、原油先物の急落に逆行し、底堅い推移となっている。

ビットコインチャート — 第1図：BTC対円チャート　1時間足　出所：bitbank.ccより作成

今週のBTC相場は、中東情勢の進展期待を背景に、再び200日移動平均線を試す展開となるかが焦点となりそうだ。

先週のBTCドルは、200日移動平均線の上抜けに失敗したことで、一時は調整色を強める展開となった。ただ、その後は下値を切り下げる動きには至らず、週足では下ヒゲを形成しており、目先では調整一巡の可能性も意識される。

米・イラン関係を巡っては、ニューヨーク・タイムズが24日、米国とイランが「ホルムズ海峡の完全開放」と「イランによる濃縮ウラン処分」を柱とする内容で基本合意に達したと報じた。尤も、最終的な合意にはトランプ氏とハメネイ師の承認が必要とされており、正式な和平合意までにはなお数日を要するとみられている。

加えて、トランプ氏が側近に対して「合意を急ぐな」と指示していたことも伝わっており、最終的な締結までの過程で情勢が再び不安定化する可能性も排除できない。ただ、足元では市場で戦争終結期待が広がっており、BTCをはじめとしたリスク資産にとっては支援材料となりやすい地合いと言えよう。

特に、和平合意を通じてホルムズ海峡の完全開放が実現する場合には、原油価格や米金利の上昇圧力が巻き戻される可能性がある。足元では、米CPI・PPIの上振れを受けてインフレ再燃懸念が強まっており、今週発表される4月の個人消費支出（PCE）価格指数も注目材料となるが、戦争終結期待を背景に原油価格が一段と水準を切り下げる場合には、こうしたインフレ懸念も幾分相殺される余地がありそうだ。

テクニカル面では、BTCドルの200日移動平均線が位置する8万0500ドル（≒1278万円）が引き続き重要な上値抵抗として意識されよう。また、オンチェーンでは短期筋の平均取得価格が7万8000ドル（≒1239万円）近辺で推移しており、現在のBTCはトレンドの分岐点となりやすい価格帯に差し掛かっていると言える。

総じて、今週は中東情勢の正常化期待を背景に、BTCが調整局面から戻りを試す展開が視野に入る。200日線は強力なレジスタンスとして機能してきているが、7万8000ドル〜8万0500ドル（≒1239万円〜1278万円）エリアの上抜けに成功すれば、テクニカル的にも下降トレンド脱却の公算が高まりそうだ。